連関資料 :: 教育学
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教育心理学第一設題
- 「象徴機能の発生について説明せよ（説明には子どもの行動についての具体的研究例も提示する）。また、教育との関連で大切な点を説明しなさい。 幼児期は、人格の基礎としての自我が芽生える時期である。子どもが自分なりの意図や予測を抱き、それにもとづいて行動するようになると、両親や仲間との衝突が起こる。しかしながら、そうした葛藤を経験するうちに、子どもはしだいに自分を律していくことを学び、自分自身について認識を深める。また、他者との交渉能力を磨き、周囲に適応した行動基準を身につけていく。他方、イメージを浮かべて物事を考えるという表象機能が現れ、ごっこ遊びの中で自由自在に架空の世界を展開するようになる。そうした認知能力の発達にともなって、数概念や文字の習得も進行するが、日常の具体的な経験のなかでの子ども自身のイメージや気づきが大切にされなくてはならない。 子どもは、１歳半から２歳にかけて表象能力を現しはじめる。今、目の前にないものごとについても頭に思い浮かべ、自分で実際に行動してみなくてもその様子を頭に思い描く。つまり、具体的な知覚経験をもとに自分なりにイメージを構成し、それを利用して時・場所を変えて自分なりのやり方で活動するようになる。表象能力の出現を示す初期の活動として延滞模倣があげられる。例えば、中沢の観察によると、ある子どもは「ガアン…、ゴオン…」と言 いながら長方形の箱を動かし、ときどき箱を止め、自分のからだの動きも止めて「プシュッ」と言った。電車に乗ったときのイメージをもとに、後日、家の中でその特徴を再現しているのだが、この模倣行為には箱を電車にみたてる活動、箱やからだを動かしたり止めたりして電車に乗っているふりをする活動が含まれている。ここでの箱や子どもの音声・しぐさは、電車という指示対象を意味するもの、すなわち象徴である。 ３歳ころには、子どもはふりやみたてを複雑に組み合わせて虚構の世界を作り上げるようになる。単なるモデルの模写ではなく、自分のイメージや知識にもとづいて演技しているのである。やがて、子どもは遊びのなかでの役割を意識し、それにふさわしい動作を思い描き、状況を設定することによってごっこ遊びを展開するようになる。遊びをひとつのテーマのもとに展開させていくためには、子どもどうしが今どのような役割を演じ、どのようなプランのもとに状況を設定しているかを伝え合う必要がある。このように、ごっこ遊びの展開は子どもの認知発達によって支えられているのである。 子どもは、数を、日常活動の中で経験することによって自然にその理解を深める。例えば、お風呂の中で親が子どもを抱いてゆっくり数を唱えて聞かせる。すると、知らぬ間に子ども自身も唱和するようになる。また、子どもはものを集めたりあけたりするうちに、共通のもののあり方に興味をもつ、並んだ配列はリズムがとりやすく数唱に結びつきやすいし、同じものが幾つかある、ものを幾つかに分ける具体的な状態を見れば数詞の意味もわかりやすい。 数の概念の獲得についての近年の研究によると、子どもは数を数える能力を持って生まれていると考えられ、数を扱う方略を自分なりに産み出していくことが強調されている。幼児期には、頭の中に数のイメージをつくりあげ、論理的な構造を構成することが大切である。そのためには、大人は、子どもが数をめぐる操作を自発的に行い、遊びができるような環境を用意する、そして必要に応じて援助してやることが望ましい。 同様のことが、文字の習得についてもあてはまる。文字を覚え始める時期には個人差があっても、子どもは生
- 佛教大学 レポート 教育 教育心理学
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教育心理学第二設題
- 「適応・不適応の心理的規制、またそれからひき起こされる特徴的行動について説明せよ。」 向社会的傾向の強い小学生は、適応がよく、自己統制が優れている。また抑鬱的な青年と行動障害のある青年は健康な青年よりも回避的処理反応を用い、一方、接近的処理反応が多く回避的処理反応が少ない青年は適応がよいことが知られている。 心理学では適応の概念は、環境、とくに社会的環境の要請に対する心理的反応による適合のよさとして用いられることが多い。つまり、適応とは、他の人との関係において、自分を取り巻く社会的環境と生活の要請に適合して、責任を果たし、ストレスを処理し、個人的要求に合致させることである。人生はたえず変化するものであるから、態度や行動を修正する能力は適応にとって欠くことのできない成分である。適応うまくいかず、個人が生活の要請に合致できず、過剰な精神的緊張を生じたり、情動的な症状をもったりすると、その人は心理的援助を必要とする。カウンセリングや心理療法の目的は、そのような人々がより適切に適応できるように助けることである。 子どもの不適応を理解するために、機能の発達から社会的認知にアプローチする立場と構造の発達から社会的認知にアプローチする立場がある。 まず、機能的発達によるアプローチから説明する。 最初の社会的適応に関する研究は社会的認知の立場をとっている。この社会的認知は子どもの社会的適応に重要な働きをすることが強調されている。また、社会的情報処理機構の検討は、子どもの社会的適応の理解を大いに深めるのに役立つことが示唆されている。子どもの社会的適応の機構を理解することは、児童・生徒の学級内行動の指導にとってよい手がかりを与えることになるであろう。 子どものときに仲間からあまり受け入れられなかったこと、つまり社会的適応の悪さと後の生活における困難との関係が、いくつかの研究により検討された。クリックとドッジは、子どもの社会的適応に関する社会的情報処理モデルを提供した。彼らによると、子どもたちは生物学的に規定された特徴と過去経験の記憶をもって家庭、学校、地域社会などを含む社会場面に登場し、社会的環境からさまざまな手がかりを受ける。行動による反応はそれらの手がかりを処理する機能であって、クリックとドッジのモデルは６つのステップを含んでいる。 このモデルを要約すると、子どもはある社会的状況を解読すると、状況に適した目標を設定し、適切な行動を選択するということになる。社会的場面に適切な反応を選択した子どもは適応のよい行動を するが、社会的状況に不適切な目標を設定し、不適切な反応を選んだ子どもは不適切な行動を示すであろう。学級の中で仲間から拒否される子どものうち、ある者はすぐ喧嘩を始める子であるとともに、攻撃の犠牲になりやすい子どもである。また、攻撃的な子どもは他の子どもよりも社会的場面に対する反応数が少なく、グループに加わったり、物を獲得したり、友達関係を始めたりする社会的場面で、仲間から受け入れられ人気のある子どもよりも攻撃的で向社会的でない反応を示しやすい。社会的に不適応な子どもは不適応な行動を好ましいものと見なすために不適応な社会的行動をするらしい。仲間から拒否され、攻撃的な子どもは、よく適応している子どもよりも攻撃的反応を好ましいものと評価し、向社会的反応を否定的に評価することが知られている。このような事実から、クリックとドッジは、不適応な子どもには、適切な社会的反応を覚えさせ、社会的反応の形成に含まれる認知過程を改善させ、すでにもっている反応の仕方を
- 佛教大学 レポート 教育 教育心理学
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S ０１０７ 教育行政学－２
- 憲法では自由権として学問の自由を、社会権として教育を受ける権利を保障しており、 日本国憲法２３条 学問の自由はこれを保障する。 日本国憲法第２６条 １、すべて国民は、法律の定めるところにより、その能力に応じて、ひとしく教育を受ける権利を有する。 ２、すべて国民は、法律の定めるところにより、その保護する子女に普通教育を受けさせる義務を負ふ。義務教育は、これを無償とする。 と定めている。 １、学問の自由について。 学問の自由を保障する規定は明治憲法にはなかった。学問は、真理を発見することを目的とするが、真理は政治やその他の権威によって利用されやすいものである。また、真理は既存の価値や考えに疑問を抱き、それを批判することによって発見されることが多いが、このように疑問を抱いたり、批判を行ったりすることは、時の権力者や社会一般から弾圧を加えられることが多かったのも歴史的事実である。地動説を唱えたガリレオに対しての迫害は有名である。このように、学問の自由は、特に時の権力者による干渉を受けやすいため、憲法では学問の自由を保障している。 学問の自由の内容は①学問研究の自由。②研究発表の自由。③教授の自由である。①は個人の内心にとどまる限り憲法19条と同様に絶対的な保障をうける。②は他人の人権・利益に関わるので憲法21条の一部として一定の制約を受けるものの、学問研究によって発見した研究結果を外部に表明できなければ、学問研究した意味がないため、尊重されている。そのため、学問の特殊性から特に侵害される危険が高いため23条であらためて保障している。また、裁判（最高裁判決、平成5年3月16日）で教科書検定について研究発表の自由を侵害するのではないかが争われたが、判決は教科書が研究発表を目的とするものではないとして憲法23条に違反しないとしている。③も他人の人権・利益に影響を与えるので②と同様一定の制約を受ける。ここで問題となるのが大学以下の高校、中学校、小学校などにおいても教師の教授の自由が保障されるかである。この点、高校、中学校、小学校などにおいては、大学と同様には保障されないというのが一般的である。昭和51年最高裁判例（昭和43 (あ)１６１４、建造物侵入、暴力行為等処罰に関する法律違反事件。通称：旭川学テ事件）でも、普通教育においても一定範囲の教授の自由が保障されるべきであるが、児童・生徒の授業内容に対する批判能力、教師の影響、全国的に一定の水準の確保の要請などを考えれば、完全な教授の自由を認めることはできないとしている。つまり、高校までの教育においては、ある程度教育内容の自由は認めるものの、児童・生徒の教育を受ける機会の保証と、教育内容の水準を確保するため、国などの行政機関の介入を必要としている。 ２、教育の自主性。 憲法２６条では、教育を受ける権利と教育を受けさせる義務について定めているが、教育内容の決定権が誰にあるのかが争われることもある。学力テストを課すのが憲法２６条に反するか争われた昭和５１年の最高裁判所判例（昭和43 (あ)１６１４、建造物侵入、暴力行為等処罰に関する法律違反被告事件。通称：旭川学テ事件）では国家教育権説、国民教育権説のいずれも極端かつ一方的であると否定し、教育権は国、親、教師のいずれにもあるとしている。教育権の具体的内容については1枚目の波線部のように法律に委任されているため、国をはじめとする行政機関の役割は学校教育法や教育基本法で定められている。 特に教育の自主性尊重のために、教育行政の独立について教育基本法第10条に「不当な支
- 佛教大学 レポート 教育行政学
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教育心理学 第１設題
- 「人格とは何か、主なとらえ方（理論など）を簡単にまとめ、さらに人格形成の要因とそれがどのように作用するか、主なものを説明せよ。」 人格とは簡単に言うと、人としての特徴であり、その人の性格をさし、そしてそれは、精神・身体システムのダイナミックな組織であり、その人の全体像を言う。 人格をどのように記述し説明するかについては、その基礎となる４種類の理論が存在する。まず類型論は、人格を全体的に、統一的に、そして具体的にとらえようとするもので、多様な人格を整理して、何らかの原理に基づいて類型的なものを発見して分類しようとする考え方である。次に特性論は、類型論とは対照的で、人格の特徴は多面的であり、これを
- 佛教大学 レポート 教育 教育心理学
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教育心理学 第２設題
- 子どもの社会性の発達にとって重要なものは何かを考察せよ。 乳児期の子どもにとって、母子間の愛着形成が社会性の発達には欠かせない。おなかの中にいる胎児の頃から、母の心音・心拍のリズムを聞き取り、母体の動きを感じ取っている。つまり胎児の頃から人は人と関わっているといえる。そして、誕生とともに、母親との緊密な接触行動を繰り返すことで母子間の愛着形成が開始される。ハーローの実験によると、子ザルは空腹などの生理的欲求を満たす針金の母ザルよりもやわらかく感触のよいぬいぐるみの母ザルの方を求めていた。つまりミルクをくれるといった生理的欲求の充足よりも心理的な安心の方が愛着形成には重要である。このことは、サル
- 佛教大学 レポート 教育 教育心理学
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教育方法学 第１設題
- 『従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価に対して主体的な学習を基本とする授業について設計と評価の特徴を比較し、その比較の視点毎にまとめて授業設計ならびに評価についての留意点を述べよ。』 現代社会での教育の担当者である学校の教師には、単に児童･生徒の発達過程についての心理学の知識や、教科･教材についての専門的な力量や、また学校の運営に関わる管理上の資質だけでなく、これからの社会のあり方と、社会の中での人間の生き方について洞察力を持つことがもとめられる。そのような社会認識、人間認識への広がりをふくめて、これからの「教職教養」は組みなおされていく必要がある。また、学校での授業は学力の育成を目指すものであり、目指す学力によって設計方法や評価などが異なる。 では、ここで従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価と主体的な学習を基本とする授業についての設計と評価の特徴を比較していくこととする。 新教育課程では、4つの学力をバランスよく育てることが大切である。その4つの学力とは、「基礎的な学力A」、「基礎的な学力B」、「発展的な学力」、「実践的な学力」である。その内、前者3つが「教科学習で主にめざす学力」で、最後のものが「総合的学習で主に目指す学力」である。また、前者2つはまさに「不易な学力」であり、主に教師から与えられた課題や問を子ども達が解決すること（「課題習得型学習」）により、計画的、体系的に身に着く学力である。これは、教師が問を出し子どもがそれを答え、正解も唯一の答えがあることが多く、教師はその答をわかっている場合が多い。教師と子どもの関係は「教える―教えられる」の関係で教師は「指導者（教授者）」である。学習する場は学校、特に教室で教科書、参考書といったテキスト（2次資料）を使い、主に「座学」で行われる。そして、「必修教科の学習」に位置づけられ、ペーパーテストやパフォーマンスといった「量的評価法」によって評価される。 一方、後者2つは「流行の学力」であり、それは「自ら考える力」に深く関わり、子ども達が自ら学習課題を発見し、「学ぶための問い」をつくること（「課題発見型学習」）が求められている。これは、自ら考えることを育てるが狙いとされ、自らの興味・関心によって子ども自身によって課題や問が作られる。そのとき、必要に応じて教師や学外の専門家が支援する必要がある。正解は必ずあるとは限らず、むしろ正解がないことが多い。そして、教師にも子どもにも正解がわからない状態で学習が展開されることもたびたび起こる。学習様式に関しては、子ども自身による「自問自答」で行われる。教師と子どもの関係としては「助ける―学ぶ」あるいは「見る―学ぶ」の関係で、教師は「支援者（助言者）」となり、子どもの主体性が高まることとなる。活動場所はフィールドという「生きた現実」で、地域の社会（人々）、自然、伝統文化、といった実物（本物）で、学習者自身が直接集める「一次資料」である。したがって、学習者の問題意識（関心）や視点が重要な意味を持つことになる。また、「体験」を中心とし「総合的学習」、「発展的な選択教科の学習」に位置づけられ、レポート、作品、学習のプロセスを記録したポートフォリオなどの「質的評価法」によって評価される。 それでは、ここからは新しい学力を育てるための工夫を述べていくこととする。基礎的な学力を育てるための学習指導法の工夫では、まず、ティーム･ティーチング（T・T）が挙げられる。複数教師によるT・Tには「クラス内でのT・T」、「同一学年内でのT・T」、「複数学年間でのT・T」
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教育方法学 第２設題
- 『現在は情報社会さらには知識社会と呼ばれているが、その社会にあっては知識を扱う教育はきわめて重要である。基礎基本の学力と教育格差と経済格差との関連について論ぜよ。また、格差問題を解決するうえで教育方法はどのようにあるべきか。』 現在の教育は様々な問題を抱えており、今後も問題が生み出されるであろう。その問題とは、校内暴力、いじめ、学級崩壊、学力低下などがある。これらの問題に対しては、その時代に合った教育問題の解決方法が求められる。現在までに、この教育問題を解決するために行われているのが学習指導要領の改訂である。 一番最近行われた学習指導要領の改訂が、平成10年 である。この年の改訂は「ゆとり教育」が取り入れられ、完全学校週5日制が導入された。その結果、年間の授業数の削減により、児童の基礎･基本の学力が低下するという問題を引き起こしてしまった。また、IEA（国際教育到達度評価学会）は3回にわたり教育調査を行ったが、第1回、第2回の教育調査から見ると第3回教育調査のほうが相対的に学習到達度は低下している。また、2002年の12月に公表された「全国一斉学力テスト（教育課程実施状況調査）」の分析結果においても、同じような結果を物語っている。したがって、教育関係者は、これまで以上に、教科の学力をすべての子どもたちに確実に身につけさせる方策を講じなければならない。それには「個に応じた指導」がポイントとなる。 また、平成10年の学習指導要領の改訂では「総合的な学習の時間」が「生きる力（自ら考え、自ら学び、主体的に判断する資質や能力を育てる）」を身につけることを目標に新設された。さらに、教育は「受けさせるもの」から「選んで受けるもの」になりつつあり、教育を受ける側にどのような教育を受けるのかといった決定権が与えられてきている。学習者の学習意欲を駆り立てる工夫がこれからの学校には必要となるのではないだろうか。こういったことは、私立学校だけでなく公立学校も無縁とはいえなくなっている。こういった厳しい現状が現在の学校を取り巻いているわけだが、その背景にはどのようなものがあるのだろうか。 日本は高校への進学率、大学への進学率ともに非常に高い水準を保っている。また、学歴によって社会人になったときの給料が違ったり、待遇が違ったりする。これを考えると日本は学歴社会であるといえる。また、高校入試、大学入試だけでなく、私立中学に進む子どもも少なくはなく、小学生の頃から入試というものを意識した学習を行っている子どもがいるのが現状である。こういった現状を考えると「基礎基本の学力」はとても重要なものであるといえる。 「教育格差」については一見すると、学歴の差と考えられる部分もあり、誰もが頑張れば良い学歴を手に入れることができそうである。しかし、よい大学に入るためにはそれなりの資金を必要とする。私立中学校に入学する子どもならさらに資金は必要となるであろう。これを考えると学校教育のみでは希望の大学などに入学することは難しく、授業時間数、教育内容の削減、総合学習の時間の導入、などにより、大学入試のためには塾･予備校などにお金を使わなければならない。そうすると、裕福な家庭の子供たちは塾･予備校に通い、どんどん学力を身につけていくが、裕福ではない家庭の子供たちは、塾･予備校などに通うことは到底無理で、大学入試さえ受けることができないのが現状といえよう。これを考えると、将来は有名大学に進学し、有名な企業に就職できるのは裕福な家庭に生まれた子どもたちで、一方で、裕福ではない家庭に生まれた子ども
- 情報社会 知識社会 基礎基本の学力 教育格差 経済格差 格差問題 教育方法
- 550 販売中 2008/05/25
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教育心理学 幼児の行動の分析
- 幼児の学習には、それぞれ理由や属する分野があり、根拠となる学習理論が必ずある。学習とは、練習の結果に生じる比較的永続的な行動の変容のことである。学習の理論には2つある。古典的条件づけと、道具的条件づけである。古典的条件づけとは、新しい刺激と反応の連合をもたらす学習のことである。そして、道具的条件づけとは、自発的に環境を刺激したり、操作したりして、強化を受け取ることによる学習のことである。 古典的条件づけ、道具的条件づけの基本性質には、強化、消去と自発的回復、般化と文化、高次条件づけがある。 他にも学習には、模倣、観察による学習の観察学習、洞察による学習の問題解決学習がある。 ここで、幼児の学習の例として、「テレビによってダンスを覚える」という行動を分析してみよう。分析を行うために、まず、動機漬けを行う。動機づけとは、行動の原因となるもののことである。どんな学習にも、それが引き起こされる動機がなくては成立しない。これは、内的なものと、外的なものに分けられる。外的動機づけとは、他からの刺激、いわゆる、賞や罰などが学習の誘因となっており、学習の目的が、学習そのものよりも、その誘因の方に
- 教育心理学
- 550 販売中 2008/01/28
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教育社会学 第2設題
- 『学力低下とは何かを明らかにし、社会階層のような社会的不平等と学力がどのような関わりをもつのかについて述べよ』 近年、生徒児童の学力低下に関する議論が盛んである。生徒児童の学力に関する議論自体は昔から様々な形で議論されてきたことであり、目新しいことではない。近年の学力に関する議論の中心は2002年と2003年の学習指導要領の改定で1977,1978年に管理教育から転換した「ゆとり教育」をさらに推し進める形で、学習内容を3割削減したことにより生徒児童の学力が大幅に低下したのではという疑念が渦巻いていることである。さらに具体的な国際比較や時系列的なデータが示されたと同時に、教育現場で教育に携わる関係者の実感が上記の事柄とフィットしたことが議論により拍車をかけている１）。学力低下の議論を正しく理解する上で「管理教育からゆとり教育への転換」と「社会階層と学力の関連性」といった２つのキーワードの考察は欠かせない。本リポートでは上記キーワードの考察を進めていくことにする。 2002年と2003年に「ゆとり教育」をさらに推し進めるために、学習内容を3割削減したことは既に述べた。では、何故学習内容
- 教育社会学 第２設題 学力低下 佛教大学 B評価
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教育方法学 第2設題
- 『現在は情報社会さらには知識社会と呼ばれているが、その社会にあっては知識を扱う教育はきわめて重要である。基礎基本の学力と教育格差と経済格差との関連について論ぜよ。また格差社会を解決するうえで教育方法はどのようにあるべきか』 現代社会はインターネットを代表として情報通信技術が格段の進歩を遂げ、人々はあらゆる情報と知識をインターネットにより瞬時に獲得できるようになった。また仕事においてもＥメールやＯＳの登場によりパソコンの活用を始めとした情報処理技術が要求されることとなり、新たな知識を継続的に学習する必要が生じてきた。なぜなら現在社会は情報化社会または知識社会と呼ばれているが、その社会において技術革新は短期間でなされるため、従来の知識が瞬時に陳腐化しまい、生涯を通じて学習を継続しないと通常業務を遂行することさえ難しくなったためである。そのような背景もあり、人間の学習を司る教育はより重要視されている。 しかしながら、重要視されている教育界は生徒児童の学力低下や学力格差などといった問題を数多く抱え、教育方法において混迷を極めているのが現状である。では何故そのような問題が学校教育において発生
- 教育方法学 第２設題 学力 経済格差 教育格差 佛教大学 教科書未使用 A評価 参考文献記載
- 550 販売中 2009/02/22
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教育心理学 第2設題
- 『適応・不適応の心理的機制、またそれらから引き起こされる特徴的行動について説明せよ』 人間は様々な欲求を絶えず抱えながら日常生活を営んでいる。欲求とは何かをしたいと願うことであり、心の中に何らかの欲求が生まれ、それを満足させるもの（目標・誘因）が発生した時に、人間はその「目標」に向けての「行動」を開始する。例えば、ブランド物の洋服が欲しいという欲求が芽生えた時、「ブランド物の洋服を購入する」という目標が生まれ、それに向けての行動（お金を稼ぐ・働く）を起こすことなどが該当する。 また人間の欲求は「一時的欲求（生理的欲求）」と「二次的欲求（人格的欲求または社会的欲求）」の2種類に分類することができる。「一時的欲求」とは「睡眠欲」「食欲」「性欲」といった人間の生命の維持や種の保存に関わる欲求であり、「二次的欲求」とはマズローの欲求段階説における「愛情・所属の欲求」や「社会的承認欲求」、「自己実現の欲求」といった高度な思考力を有し、社会的な生活を営む人間特有の高次な欲求のことを指す。例えば、友人・恋人が欲しいという欲求（愛情・所属の欲求）や「かっこいい・キレイ」と人から言われたい（社会的承
- 教育心理学 佛教大学 第２設題 適応 不適応 教科書未使用 A評価 参考文献記載
- 550 販売中 2009/02/22
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