連関資料 :: 研究
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《炭素十四年代測定による縄文住居・集落研究に関する議論》
- 炭素十四年代測定による縄文住居・集落研究に関する議論に関し、初めに小林の見解を以下に述べ、続いて他の論者の見解を述べたい。「縄文社会研究の新視点―炭素１４年代測定の利用―」において小林は、考古学的方法による復元のみでは、先史社会の実年代を復元することはできないため、相対的な編年の定まった考古学的事象に対してもＡＭＳ14C年代測定を行い、考古学的問題を復元して行く努力が必要であるとする。 特に炭素１４年代の精緻化を初めとして土器編年以外の時間軸の設定が現実味を帯びてきたことと、土器編年の欠点も見出されるようになったことから、必ずしも土器編年による相対時間が無二の時間的単位ではないという認識が現れてきた。だが炭素十四年代測定の精度が高まりより正確に、簡便になったとしても、土器編年が不要になるということではない。少なくとも旧来のデータについては土器型式土器から得られる状況的情報と比較できる、もう一つの座標軸が得られることは歓迎すべきであるとする。今後年代測定の確度を上げるなど検証作業を継続していくこと等を通して、土器の時間情報を中心にしたライフサイクルモデルにＡＭＳによる年代測定という新しい要素を取り入れることができるのではないかと期待する。これに対し早山は小林が較正曲線の示す十年ごとの周期は、それよりも小さな実際の周期と同一視することは後に大きな矛盾を生み、修正の必要が出てくるのではないかと指摘する。これに対し小林は歴博の研究グループでも日本産樹木の年輪資料を５年ごとに検討している事、また山形大学のグループも１年ごとに年輪の炭素年代測定をしており、較正曲線の精度を高める研究が成実されていると述べた。またこれを補正し村木が単に資料の年代測定をすればよいというわけではなく、資料の来歴を発掘調査または整理作業で明らかにしなければならない、つまり理化学分析結果の批判をするためには評価のためのデータが必要であるとした。また、そうした分析結果を統合して見えてくるものもあるのではないかとする。さらに、一つの分析法ではできない遺跡の成果をどう組み合わせて解いていくのか、というノウハウの構築が不十分で、各種理化学的分析の複合が必要であり、これらを積み重ねた上に新たに取り組むべき課題が見られると述べた。また旧来のデータも土器形式を介在させて暦年代、実年代と対比させていくべきであると述べている。土器形式編年と炭素１４年代は併用することで初めて有効な年代観を得ることができるのである。土器型式研究を代表する各井は小林の方法論ないし認識を「型式学的分析が優先している」としているが、そもそも形式と層位のどちらかが優先するという議論が誤っている。層位的出土状況が型式的な先後関係と矛盾する場合には双方からのクロスチェックが必要である。従って各井のいう考古学の時間が「層位の認識可能な時間が考古学の時間」という言い方には「型式的な分析または層位的方法を用いた考古学者が」という主語を置くべきである。さらに「自然の流れに基づく時間ではありえない」との発言には修正が必要である。なぜなら例えばある集落の廃絶順序と廃棄異物の製作順序を時間的に位置づける場合は土器としての時間と、集落内での時間とにおいて自然時間へとフィードバックされて理解されなくては人間の行為として復元を要求することができないはずだからである。従って炭素１４年代測定の結果を土器研究者が積極的に検証し、適応していく必要があると小林は指摘する。
- 情報 社会 測定 分析 地域 化学 考古学 時間 比較 自然
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保育所の現場における非常勤職員の現状について（事例研究）
- 筆者は現在、Ａ短期大学幼児教育学科にて学生に対し幼稚園や保育所への就職支援を行っている。その中で、年々増加傾向にある保育業界の「非常勤職員枠」に対して懸念を抱くようになった。一昔前までは保育所において「保育士のうち８割は常勤でなくてはならない」という文言が保育行政の指針に明記され、そこで働く人々が安定した雇用のもとに業務が遂行できる体制が守られていた。しかし、人材派遣体質の保育事業者が「採算の見合う保育経営へ」というスローガンを掲げはじめた2000年～2002年の間に「常勤規制」に対する見直しが行われた。 この「常勤規制」が見直された背景には、保育所への国庫負担金が1980年代に8割負担が７割負担に、そして2000年代には5割負担へと大幅に減らされ続けてきた経緯があげられる。保育水準を維持するために各市町村の自治体の財政負担は大きく膨らむ中、常勤職員を雇用するための資力を失い、代わりに非常勤職員を基幹職員として迎えることで何とか急場をしのいできたという状況である。2004年の小泉構造改革時には、公立保育所の運営予算が一般財源化され、特に公立保育所では経営を成り立たせるために「人件費の圧縮」が早急に行われた。現在、公立保育所で働く保育士の半数以上にあたる53.7％が、私立保育所で働く39.4％ が最低賃金ぎりぎり（平均時給800円、年収200万円未満）の非常勤職員である。現在も非常勤職員の比率は増加の一途を辿っており、その傾斜に歯止めがかからないでいる。 「未来を担う子ども達を安全な環境の中で健全に育む」ことを目的としている保育業界は、常勤職員と非常勤職員とのさまざまな待遇の差から彼らの間に「溝」のようなものが生じ、保育の質を保ちにくい状況になりつつある。 本稿では、その内実をＮ県におけるＨ保育所に3年間勤務したＴさんへの聞き取り調査から、常勤職員と非常勤職員との待遇の差を具体的に示し、保育に従事する非常勤職員が抱える問題に焦点を当てて考察したい。
- 保育 子ども 経営 大学 保育所 雇用 仕事 現状 自分 契約
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心理学研究法2観察法と実験法
- 東京福祉大 心理学 レポート
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ムサビ 身体運動文化研究 合格レポート 優評価
- スポーツ 国際平和
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日本近海における洋上風力発電の実現可能性に関する研究
- 日本近海における洋上風力発電の実現可能性に関する研究 環境システムコース・地球環境工学分野 26638 緒方龍 1. 緒言 風力発電は、地球環境に優しいエネルギ ー源として欧米を中心にこの 10 年間で飛 躍的に進展してきた。特に、ドイツやデン マーク、オランダといった風力先進国では、 近い将来国内の総電力需要の 10% 程度を風 力発電で賄うという計画もある。 日本は世界的に見ると風力発電の導入に おいて後進国であるものの、その導入量は ここ数年で急激に増加している。しかし国 土面積の狭い日本では陸上における風力発 電は頭打ちとなる可能性があり、2010 年ま での日本の目標である 3000MW の風力発 電の導入のためにはフロンティアを開拓す る必要がある。 陸上での風力発電の飽和は欧米でも生じ ており、西欧諸国を中心に洋上風力発電の 開発、建設が盛んに行われている。 洋上風力発電のメリットは、 ・ 陸上に比べ風況が良い ・ 運搬・敷設時の障害物が少ない ・ 騒音・景観問題などをクリアしやすい などがある。対してデメリットには ・ 発電コストが陸上に比べ割高となる ・ 漁業補償、航路妨害 などがあげられる。 日本は世界第 6 位の経済水域面積を有す る海洋大国であり、近海だけでも膨大な風 １)。今後、風力資源を大規模に利用す るためには、欧州と同様に洋上への展開を 検討する必要がある。 日本近海において大規模な洋上風力発電 ファームを建設する場合、陸地からの距離 を大きく取ることで漁業補償などの社会条 件をクリアでき、そのような海域において は風況も優れている。しかし、同時に水深 が深いことが多く、着底式のみでなく浮体 式も視野に入れた検討が必要となる。 2. 目的および概要 既存の研究により、着底式および浮体式 の洋上風力発電システムの実現可能性につ いては検討がなされており２)、現実的な発 電コストでの開発が可能であるとの結論が 出ている。また、浮体式の発電コストの中 で大きなウェイトを占めるのが浮体・係留 装置であることが分かっている。 ３),４) 搭載するモデル(FST)および複数の風車を 搭載するモデル(FMT)がある。FMT では風 車が近接するために風車間の干渉によって 発電量変化が予想されるが、既存の研究で はその効果を評価した例はない。 そこで本研究では浮体式洋上風力発電を 中心に想定し、発電コストの支配的要素で ある浮体・係留装置のコストを詳細に検討 すること、および風車間影響を定量化する ことを第 1 の目的とした。その上で様々な 検討項目を発電コストベースで定量的に検 証することで浮体式の課題を明らかにし、 その解決案として新システムの提案を行う ことを第 2 の目的とした。 近接する風車の影響による発電量変化は 実験により定量化した。また、FMT におい て浮体全体でヨー制御 a)を行うモデル aヨー制御：水平軸風車では、風車の向きと風向が 一致していないと発電効率が悪くなるため、常に 風向を向くように制御されている。このような制 御をヨー(yaw)制御という。特に本研究では、風車 本体のヨー制御のみでなく、浮体上に近接して設 置される風車間の影響を少なくするために、浮体 全体でもヨー制御を行うシステムを考えており、 その概要は Fig.aのようになる。 Fig.a 浮体ヨー制御概要図 (FMT-YC)を想定し、浮体ヨー制御の効率を 定量的に検討した。Fig. 1~Fig.
- 風力発電
全体公開 2008/06/17- 閲覧(5,377)
