連関資料 :: レポート
資料:8,692件
-
幼稚園実習レポート
- ＜小鹿幼稚園で重視している、利点を生かした保育形態＞ ?一人ひとりの子どもの成長、発達を見極めて助長する。 ?異年齢児が自然に関われる保育環境をつくる。 ?幼稚園と家庭とのコミュニケーションを密接にする。 ?保育者間の相互連携を保つ。 ?保育活動・課題により、一斉または自発活動を設定する。 ?について まず、一人ひとりの子どもの成長、発達をどのように見極めているかというところだが、これは年少児21人に対し保育者3人、年中児21人に対し保育者2人、年長児35人に対し保育者2人、その他に常に園長・副園長が全体を見るという少人数保育の実施、また各クラスで保育者が役割分担をして保育にあたっていることから、隅々まで目の行き届いた保育が実現しているという印象を受けた。園児の登校は全て保護者同伴で、クラス担任に預けた後児童の様子を保護者と担任が話し、その間に子どもの朝の活動準備(出席シール等)を副担任が援助することで、それぞれが子どもの家での様子と園に着いた時の様子を把握していた。午前の自由活動では2人の保育者のうち一人が園庭ならもう一人はクラスに残り、担当の子ども全員がどこで誰とどのような遊びをしているかを把握していた。このように常に一人ひとりの動きや様子を把握することで日々の成長、発達を見極めているのだろうと思った。
- レポート 教育学 幼稚園での実習 実習後のレポート 特徴を生かした保育形態
550 販売中 2005/11/05- 閲覧(7,510)
-
椎間板ヘルニアレポート
- 椎間板ヘルニアのレポートです。
- 椎間板ヘルニア 獣医 外科実習
- 550 販売中 2011/06/10
- 閲覧(1,736)
-
食育レポート
- 日本人の食意識 1.はじめに 近年、現代人の食をめぐる環境は大きく変化してきた。若い世代においてはそれによって引き起こされる問題が顕在化しており、対策が望まれるところでもあり、こういった問題を是正するために一昨年には食育基本法が成立した。本レポートでは主に現代人の食に対する意識の中に潜む問題点を明らかにし、食育というアプローチでどのようにこれらの問題が改善できるのか、私見を交えながら方法を提示するものである。 2.食育の定義 この節では食育をめぐる定義について簡単にまとめておきたい。食育基本法案は平成16年自民党小坂憲次衆議院議員らによって提出された。当時、食は個人の問題であって法を規定する必要はないとの議論もなされたが、結局翌平成17年7月15日に施行されるに至った。実際の食育の進め方としては、内閣府に設立された食育推進会議が作成した「食育推進基本計画」をもとに各地方自治体でも計画が立てられる。これらの計画に基づいて食育は推進されることになっている。 しかしそもそも、食育とは何なのであろうか。食育基本法第一章総則第2条によると、「食育は、食に関する適切な判断力を養い、生涯にわたって健全な食生活を実現することにより、国民の心身の健康の増進と豊かな人間形成に資することを旨として、行われなければならない」とある。つまり食育とはすべての国民が健康な食生活を営むために行う教育活動全般を指すのである。この表現は曖昧模糊としており、その意味が多岐にわたることを意味する。たとえば食に関するシンポジウムであったり、食の安全性、学校給食の場、料理講習会に至るまで食に関するもの凡そ全てが食育の範疇とされるのである。 3.日本人の食意識の変化 食育が必要とされた背景には、先にも述べたとおり現代人の食環境の変化が一番大きな要因となっている。食環境の変化について、食に対する意識という観点から述べるならば、まず第一に挙げられる要因は豊かになったことであろう。 戦争で疲弊した日本はその後高度急成長をとげ、先進国として名を連ねるようになった。それに伴い国民が食に困るということはなくなり、一転食べ物に溢れた飽食の時代を迎えた。冷蔵庫を開ければ何がしかの食べ物が入っている、入っていなくとも商店に行けばいつでも食べ物が手に入る状態になった。当然のことであるが、この変化により食に対する意識は変容する。食に関する価値意識の低下―つまり食べ物へのありがたみを感じなくなるのである。お米一粒には7人の神様がいるのだから残すな、残すとバチがあたるなどのような食べ物を大事にするような言い回しは今後使われなくなるかもしれない。第二の要因は、食の外部化と食糧自給率の低迷である。順を追って説明すると、食の外部化とは、家で食事を作らず外で食べる外食や、中食と呼ばれる弁当や惣菜など出来合いのものを買って家で食べる現象を指す。食の外部化によって、親世代から次世代へ知識の継承が難しくなるのではないかとする声がある。次に食糧自給率の低迷であるが、農林水産省が発表したデータによると、日本の全体的な食糧自給率は昭和35年度の79％から徐々に減少を続け、平成15年度には40％にまで落ち込んでいる。この背景としては専業・兼業農家が減少したこと、食生活が豊かになる一方で、国産だけでは需要が賄いきれない、輸入食物は安価であるなど様々な要因が複合的に絡み合っている。農家の減少と輸入食品のパーセンテージが上がることで懸念されるのは消費者と生産者との乖離である。つまり、食物が直接生産される過程を見ることがなくなったために、今
- 食育 レポート 食生活
- 550 販売中 2008/01/18
- 閲覧(9,757)
-
エクスターンシップ 感想レポート
- エクスターンシップ・レポート ●依頼者と弁護士の関係について 短い期間だったが、エクスターンシップ先の弁護士の方々が引き受けている様々な事件について記録を検討した上で、依頼者との打ち合わせや法律相談に同席したり、その終局的解決の場所である裁判を傍聴させてもらうなど、生きた事件を体験することで、弁護士業務とは、各々の紛争を法律で捉えるだけではなく、法律で捉えきれないものまで含めて依頼者の方々の悩みをすくい上げるという、まさに「人」に接する業務であることが強く実感できた。 ロースクールでの授業や普段の勉強では、裁判を提起するまでに成熟してしまい、裁判以外の方法で紛争解決できなかった事件を扱うこ
- 情報 法律 問題 裁判 方法 相談 事件 勉強 問題解決
- 2,200 販売中 2009/10/05
- 閲覧(2,977)
-
開発法学レポート
- 「アジアにおける法整備支援」 開発法学 日本の法整備支援の基本戦略および実現されるべき具体的施策はどうあるべきか。 １、国際社会の現状 世界には近代的な法制度が十分に整備されていない開発途上の国が多くある。特に社会主義を採っていた国は、市場経済の導入に伴って既存の法制度を根本的に再構築する必要に迫られている。 しかし、開発途上国は人的・物的資源が十分ではないため、独力で迅速かつ適切に法整備を行うことは容易ではない。そこで、国際機関や先進国が法整備を手助けすることが求められる。 ２、法整備支援の理念と目標 法整備支援とは、法整備の支援だけでなく、法律の適用を担保する司法制度の整備、法令及び司法制度を適切に運用できる法曹実務家の養成を行なうことである。 そしてその理念および目標は、対象国が権限を有する者の恣意的支配から脱して法の支配を確立させることにある。 国家権力者が自らを法として予測可能性が全く担保されない統治がされていては、社会は健全に発達することはできない。予測可能性が保たれていなければ経済活動は萎縮し、また権力者の恣意に従ったままでは自由競争原理が機能しないからである
- 日本 アメリカ 経済 社会 文化 発達 政治 法律 国際 開発法学 慶応大学 慶應義塾 慶應大学
- 550 販売中 2009/03/03
- 閲覧(2,373)
