連関資料 :: <対話>のない社会
資料:4,201件
全体公開 2014/10/06
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現代社会と倫理
- 倫理とはいったい何なのであろうか。高校のときから倫理を学び、この答えをまだ見つけられていないようにも思われるが大学で学んできたことを通して学んだことを述べていきたいと思う。 そもそも、倫理の「倫」とは、元来、「なかま」を意味する言葉である。「なかま」と「仲間」とは異なった意味を持ち、「なかま」は人々の間の関係を意味し、その関係によって規定された人々のことを指す。一方、「仲間」とは、人々の中、間の意味を持つ。この意味の違いを知り、漢字に含まれる意味と日本語の難しさを肌で感じることが出来たように思われる。また、人倫五常というものがあるが、その五常というのは、父子有親、君親有義、夫婦有別、長幼有序、そして朋友有信であり、これが、人間共同体の中にある不変の五つの人としてのあり方なのである。人間共同体を構成する領域は、家族、君臣、そして朋友の三つの領域であるが、これらは私たちの生活を占める「仲間」の大部分であり、これらが支柱となり人間共同体は構成されている。これらは古代中国社会の社会構造を反映したものであるが、これらは今も変わらない社会構造であると私は考えている。そして、この人倫五常はこれからもやはり変わらぬままなのではないだろうか。 次に、倫理の「理」とは一体どのような意味を表すのであろうか。「理」とは字の如く、ことわり、また、筋道、道理を表している。そして、「倫」の意味を強調したり、補強したりする役割を担っている。つまり、「倫」と「理」は二つで一つなのである。 よって、「倫理」とはどのような意味なのか。それは、１、個人的、主観的。道徳的意識ではない、２、人間共同体の存在根底に関わる、という意味がこめられている。つまり、場に合って作り上げられるもの、人間の間柄の道、秩序を示しているのである。
- レポート 哲学 倫理 現代社会 人間 主客合一
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中国の社会と文化
- 中国の経済発展 ― 発達と問題 ― １、はじめに 中国、すなわち中華人民共和国が、１９４９年１０月に成立し今に至るまで、政治的そして経済的に困難な状況を経てきたことは周知の事実である。６６～７７年の１１年間に渡って続いたプロレタリア文化大革命は国中の至る所で悲惨な大混乱を生んだ。その翌年の７８年から開始された改革・開放政策、それに続いて９２年から導入された市場経済化政策、これらの政策によって中国の経済は急成長を遂げ、今や同国の経済成長率はアジア１と言われている。 しかし、そのような目覚しい発展の背景で、現在の中国ではどのような問題が勃発し、どのような対応が必要とされているのだろうか。今回は、プロレタリア文化大革命（文革）以後の中国の経済とその発展に際して起こっている種々の問題事項について論じていきたいと思っている。 ２、文化大革命と経済改革 ―概要― まずは文革から改革・開放政策までの概要を述べて整理したいと思う。文革時代の中国では、人々は１１年間、四人組や紅衛兵の横行による恐怖を味わいながら過ごしていた。中央から地方までの文化人・知識人が次々と迫害され、政治や経済は混乱を極めた。それまでの教育制度が大きく崩壊したために、いわゆる「文革世代」である１９５０年代に生まれの現在５０代前後の人々は十分な教育を受けていない。また文化物の面においては、毛沢東関係の他には何も生み出されたものはないとまで言われている。上に述べた通りその文化大革命は、７６年に毛沢東が死去したことで終息を迎えた。江青女史ら四人組は逮捕され、翌７７年には文革終結が明文化された。そして、鄧小平率いる改革・開放政策が開始されたのがその翌年の７８年の暮れである。 鄧小平が推進した改革・開放政策は、毛沢東の進めた計画経済から生じた国家間の経済的格差が大きくなっていたのを受け、開始された。この改革・開放政策ではまず農村での家庭請負制度を認め、そうして農業生産量が上昇すると、郷鎮企業が全国に広がった。市営農家が認められるようになると、万元戸と言われる農民も誕生した。次に経済改革は都市部に移る。国有企業に半自主権を与えるとともに対外開放によって諸国の情報が大量に国内に入ってくることになった。そこで起こったのが８９年の天安門事件である。学生や労働者が、民主主義や自由、また幹部腐敗の実態を訴えて暴動化したものであったが、指導部はこれを武力でもって鎮圧したという事件である。 この事件から三年後の９２年に、鄧小平によって市場経済が導入された。これは社会主義市場経済と言われるもので、政治的には社会主義を維持しつつ、経済的には市場経済への移行を進めるというものである。この政策には「市場経済が即資本主義であるとは言えず、社会主義にも市場はある」という鄧小平の考えが基礎になっている。また、鄧小平はこの市場経済導入推進において経済特区や証券取引所などを設立するにあたって、それらの行為が資本主義か社会主義かを改めて問いただすことをよしとしなかった。経済や生活の発展に貢献し得るものならそれが資本主義か社会主義かなどという議論に時間を費やすべきではなく、また、その導入をまず実行し、先に豊かになった地域が貧しい地域を助ければいいという由の「先富論」を展開した。この鄧小平路線は後に、地域格差の拡大を受けて修正され、共に富を得ることを目指す「共同富裕論」の方が強調されるようになっていった。 ３、経済発展の裏の問題点 ここまでが文革から市場経済導入までの概要だが、こういった鄧小平の行った経済改革によって中国にもたらされた成功
- 中国 現代中国 社会 経済発展 文化大革命 文革
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社会学 レポート
- 第２次大戦後約４０年が経過し人口増加が世界的に問題となり現在でも発展途上国をはじめ増加の一途をたどっている。しかし先進国の大半は少子化という社会変動として着実な人口減少がはじまっている。先進国では特殊出生率の低下により経済面、政治面、文化面、社会統合面など社会的不安が強まっている。日本においても例外ではなく、その対策として２００４年「子ども・子育て応援プラン」などの少子化対策と称する政策が展開されているが、合計特殊出生率の低減を食い止めるまでにはいたっていない。 近年、ライフスタイル、ライフサイクル、ライフコースが変化し、個人の生活の質が重視されるようになり、仕事と家庭の「両立ライフ」をする
- 社会学 社会福祉士 レポート
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