連関資料 :: 社会
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言葉と社会レポート
- 「ことばと社会」課題レポート 「言葉の音声的側面」について、自分の経験やそれから感じたことなどを書こうと思う。 まず、英語で「オーソドックス」orthodoxと言う単語がある。これは「正統的である様子、伝統を踏襲している」というのが本来の意味であるが、日本語で使われる場合は「普通の、特に変わったことのない」などといった意味も込められて使われることが多いと思われる。「オーソドックスな机」などというふうに。 なぜこんな話をするのかというと、何を隠そう、私はずっと「オーソドックス」ではなく「オードソックス」だと言っていたからである。どこでどう間違えたのか、原因はわからないが、何故かそう思って
- レポート 社会学 音声的 言葉 単語
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社会変動の要因について
- 「社会変動の要因について述べよ。」 「社会変動」とは、社会の変化や動きの事である。 社会変動には、社会の構造そのものが変わってしまう様な大きな社会変動と、社会の一部分だけが変化する様な小さな社会変動がある。更にその変動の種類として、日常的な社会関係・社会生活のあり方の変化で比較的ジワジワと起こるミクロ変動と、構造的・体制的な社会の変化・変動で、急激に起こる事が多いマクロ変動の二つの社会状況の変化がある。そのジワジワとした変動と、正反対に起こる急激な変動は互いに影響し合っているのである。 社会変動を歴史で見てみると、我が国で言えば、明治維新や第二次世界大戦、それに続く高度経済成長等である。世界的に見てみると、フランス革命やロシア革命等によるもの、そして旧ソ連や東欧の社会主義体制の崩壊等が挙げられる。 近年の社会の変動に関しては、その最中はあまり気が付かない事が多い。それが10年、20年、30年経って急激に変化した姿を見て振り返って見てはじめて、変動していた事に気付くのである。 例えば、現在の少子化は女性の社会進出の拡大、未婚者・晩婚者の増加等による合計特殊出生率の大幅な減少により起こっているが、これは当然一夜にして起こった事ではなく、ジワジワと減少する傾向があったのだ。高齢化も同様で、医学の発達、衛生面・栄養面の改善等により寿命が延びた事によるものである。これも同様に一夜にして起こった事ではない。インターネットの急激な普及による情報化社会も同様である。マクロとミクロが影響し合い、現在の状況に至っているのだ。 高齢化・少子化をはじめ、様々な社会変動の要因について考えてみると、社会で暮らす人々の生活・文化の変化、意識の変化によるものが考えられる。 F.テンニースは中世社会から近代社会への変動をゲマインシャフト（共同社会）からゲゼルシャフト（利益社会）への転換と表現している。ゲマインシャフトとは「人間の本質意志によって結びついた人間関係」の事であり、ゲゼルシャフトとは「人間の選択意志によって結びついた人間の集団」の事である。この場合、血縁関係・地縁関係内で不自由なく生活を送っていた社会が、それ以外の人間関係も必要となっている社会への変化の事を指す。 F.テンニースの唱える「ゲマインシャフトからゲゼルシャフトへの転換」という点に着目してみる。社会変動の全てが、人間の選択意志にのみ基づいて変化しているのかは定かではないが、近年の社会変動を見ているとそう思ってしまう所がある。 例えば、産業化・工業化についてイギリスでは、農業生産が産業の中心である時代に、その大量生産・生産の拡大、更にその生産物の運搬等の為に蒸気機関、紡績機の発達・改良等の工業技術の発展が望まれ、それらの技術が発展し、産業が拡大して行く。同時に、工業技術の拡大により、生産の主体であった農業よりも生産性の高い工業（商品化）が産業主体となり、都市部で形成されていく。やがて農村地区にもその影響が及び、農民は農村を離れ、都市部に出向き、賃金労働者となるのである。産業の中心が農業から工業へと移行して行き、それが全国的・国際的市場を形成する事となるのである。当初は農業生産の向上を図る為に工業技術の発展が望まれたのだが、それがやがて別の可能性を見出し、当初の目的とは違った用途に使われ、新たな生産物として取って代わって成り立っているのである。 これはそのまま、都市化・過疎化にも同様の事が言える。農村に残って農業を営み続ける者と、都市部に出て行き都市労働者になる者に分かれ、農村と都市との格差が生じる事になる。農村
- レポート 社会学 ミクロ変動 マクロ変動 社会変動 高齢化 少子化
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社会保障法
- 前書き ・社会保障法とは、国家が広く国民全体に対して保障すべき必要最低限の生活水準と自治体が住民の生活のために保障しなければならないとされる、最低限度の生活環境基準に対し、憲法25条（生存権）、13条（個人の尊重、14条（法の下の平等）に基づいて、その権利保障と絡め生活自助の範囲のみならず、積極的かつ包括的に国民の快適な生活を保障することを目的とした法の総体であり、社会保障制度を通じ、権利としての、社会的な所得、各種の対人的・社会的なサービス等の諸給付実現に関する法の体系でもあるといえる。 社会保障制度の公的問題 ・このように、社会保障法は整合性を有する単一の法領域でないため、給付方法（現金・サービス・現物）や財源（公費負担・保険方式）など実に複雑で多様である。そのため、 各制度間のヨコのつながりが欠けてしまっているのである。これらの問題をかかえたまま、 国の財政合理化、社会保障、社会福祉改革の名で財政カットに関連して財政経済構造改革に関連する法政策が進行している。そのなかで、税に基づく社会福祉制度の老人福祉法の「介護サービス」給付を、新たに保険料に基づく「介護保険（法）」創設によっ
- 社会保障法
- 550 販売中 2007/11/14
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教育社会学
- ☆学歴社会とは何かを明らかにし、高学歴化が進行すると教育はどのように変化するのかについて学力の視点から述べよ。 これまで日本では、「学歴社会」という言葉はあまりいいイメージをもって語られることはなかった。「受験地獄」や「偏差値輪切り体制」などという言葉とともに用いられ、その人間が内面的にもつ「本来の資質」を考慮せずに、うわべの「勉強ができるかどうか」だけでその人間を評価する理不尽かつ非人間的な社会として語られることが多かった。 学歴社会とよく混同される言葉に、高学歴社会がある。高学歴社会とは、単に「高学歴者の多い社会」を意味する言葉である。具体的には、高校卒業後の高等教育機関への進学率が50％を超える社会であるとされる。日本はアメリカ合衆国、カナダなどと並び、数少ない高学歴社会の一つである。 Ｂ５・４００字換算で約７～８ページ
- 教育社会学 教職 教育
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社会科概論
- 『社会科の成立と今日までの変遷の概要を述べ、その変遷における著しい特徴について説明しなさい』 まず、社会科が成立したのは、第二次世界大戦後である。戦前の明治期では大正デモクラシー期における児童中心主義や生活の綴り方運動、郷土教育などの社会科につながる教育思潮もあった。しかし、それらは教科として位置づけられていなかったのである。戦時中においては国民学校令に基づく「国民科」によって終身や歴史等の科目があった。その目的は「皇国民の練成」であり、国体を維持するための知識や価値を教授していたのである。戦後は民主主義を教科原理とした社会科が成立し、戦後日本の新教育を担う中核的な役割を持った教科として新たに登場した。また、終戦後の新教育指針においても平和を愛する国民主義国家の創造を強調したが、新しい日本国憲法の松本案を影響しているせいか、「日本には旧いものが残っている」「日本国民は人間性･人格などを尊重しない」「日本国民は権威に盲従しやすい」「日本国民は科学的水準が低い」「日本国民はおほらかな態度が少ない」といった5つの克服点を挙げ、教育者の任務は大きいとした。そして、学校教育法施行規則の公布を経て、社会科が教科過程として位置づけられるようになり、昭和22年9月から授業が行われることになったのである。 指導要領の改訂は初期の試案から今日までに一部改定を含めて、8回の改定がなされている。そして、社会化教育は昭和22年･昭和30年･昭和43年の3つの改定によって、大きく変遷したのである。 昭和22年発刊の「学習指導要領一般編(試案)」によると新たな社会科では「社会生活についての良識と性格を養うこと」を目的として、「これまでの修身･公民･地理･歴史などの教科内容を融合して一体として学ばれなくてはならない」とされた。当初の社会科では学問的な系統よりも児童生徒の経験が重視され、知識よりも社会生活の進展に寄与できることが重視された。これは生活上の諸問題を解決する力の育成を意図したのである。 また、昭和26年の改定では、社会科としての性格や内容構成に変化はないが、目標の明確化、各学年の単元基底例に修正、ねらいを明確にした指導、社会科における評価の観点などを示している。 経験主義に基づく社会科では、子どもたちが生活している地域の実態を明らかにし、地域を根ざしたカリキュラムの作成が要請された。だが、社会科の理念や性格をめぐって、様々な批判や論争が起こったのである。大杉氏によると学習方向性のない「ごっこ遊び」や「調査活動のまねごと」は筋の通った知識は得られず、基礎学力の低下を招くとした批判である。また、問題解決学習と現実的課題の結合を「綜合コース」とすることが、その対極として系統的な教授と一緒に追求されるならば、否定の対象だった知識主義の教科教育を容認するものになること、問題解決学習と系統学習を二元的に領域区分しないならば、系統的な内容体系は、問題解決の立場から新たに知識内容を再構成したところに確立されるのではないかなどを約10ヶ月にわたって展開した「勝田･梅根論争」などによって、発足当時の社会科が内包していた問題が明らかになったのである。そして、サンフランシスコ講和条約の締結を経て、日本の文教政策も変化し、愛国心教育や道徳教育の必要性の訴えなどと関連して、社会情勢や政治姿勢の変化と共に社会科は性格を変容していく。 昭和30年になると社会科のみを対象とした改定が実施された。改定の要点は、小中学校の一貫性を図ること。従来の学年目標を具体化して、基本目標と具体目標を設定。
- 日本 子ども 政治 地域 問題 人間 授業 知識 指導 地理
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ブランドと現代社会
- 「ブランドと現代社会」 ～ ルイ・ヴィトンにみるブランドイメージ変容の可能性～ ・序論 本論文では、海外高級ブランドであるルイ・ヴィトンのブランドイメージに着目する。 ルイ・ヴィトンブランドがここ日本では庶民までもが持ち、浸透しているという状況は「高 級ブランドが庶民化している」と考えることができる。「高級ブランドが庶民化している」 という考えに付随して、本来、ルイ・ヴィトンブランドが持っている伝統やステータス、 高級感、希少性などのブランドイメージが変容している可能性があるのではと考えた。 本論文では数ある海外高級ブランドの中でも、日本市場で最も支持されているルイ・ヴ ィトンのブランドイメージが変化していると捉えることが可能ではないだろうかという事 象に焦点を当てて、考察する。 第1 章は日本国内におけるルイ・ヴィトンを始めとするブランドの普及、及び認識状況、 を提示しその理由を考察する。 第2 章はルイ・ヴィトンの歴史と日本国内において成長を遂げる売上高推移を考察する 第3 章はルイ・ヴィトンブランドが大衆化していると認識できる具体例、データを使用 し、ルイ・ヴィトンが大衆化を遂げ、ブランドイメージが変容している可能性を指摘する。 第4 章は大衆化したブランド、ルイ・ヴィトンのこれからと高級ブランドブームから現 代社会について考察して結びとする。 第1 章「日本に広がるブランド市場」 （１）伸びる海外高級ブランドの売上高－日本が重要なマーケットに－ （１）‐１ 増加するブランドショップと売上高 日本における海外高級ブランドの出店ラッシュの現状は、日本をビジネスの重要拠点と して考えている表れとして捉えることができる。事実、海外高級ブランドが日本において 売り上げを伸ばしている現状が存在する。 （２）ブランド礼賛社会、日本 （２）‐1 ルイ・ヴィトンを取り巻く日本の現実 日本国内においてはブランドリサイクルショップの増加、ルイ・ヴィトン製品の偽物を 求める人が存在するという事実や、ルイ・ヴィトンの表参道店がオープンする際には多数 の人間が寝泊りして、限定品を手に入れようとしたという現状からは日本人のルイ・ヴィ トンに対する執着、ブランド物に対する執着が見てとれる。 （２）‐２ 日本人のブランドに対する実態、状況 セゾン総合研究所SRI ニュースNO.29（03 年1 月7 日）では首都圏在住の20～60 代の 社会人男女1048 人を対象に行った「海外高級ブランドのイメージと所有実態」のアンケー ト調査結果からは、ブランドに対して全体の3 分の1 が特別なブランドと捉えている。 また、別のサンプル数で行ったアンケートの結果においては、ルイ・ヴィトンは消費者 に対してブランド認知、イメージのカテゴリーで他の高級ブランドよりも優れていると捉 えることができ、日本人のルイ・ヴィトンに対する支持の大きさが見て取れる。 （３）日本においてブランド品が売れる理由 （３）‐1 日本経済と縮小する高級ブランド市場 高級ブランド市場が縮小し、景気が落ち込んでいる状況の中、ルイ･ヴィトンを始めとす るエルメス、グッチグループなどの売り上げが日本では伸びている。 （３）‐２ブランドを支えるもの 高級ブランド市場を支える一つの要因として高級ブランド品を買うという行為が人々に とって閉塞した日本社会において、日常生活の“癒し”的な位置づけとして存在し、人間 の精神的なものに起因していることが挙げられる。 また、従来はステイタスシンボルだった物が庶民層の所得水準の向上
- 環境 日本 ブランド 情報 メディア 人間 消費者 フランス 現代 海外
- 550 販売中 2007/11/30
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学歴社会とは何か
- 「学歴社会とは何かを明らかにし、高学歴化が進行すると教育はどのように変化するのかについて学力の視点から述べよ。」 「学歴社会」とは、「社会における社会的・職業的地位などの配分の基準として学歴が重きを閉める社会」を意味する言葉であるが、近年、この「学歴社会」という言葉が、現代の日本社会の負の面についてふれるときの、キーワードのひとつになっている。 高度経済成長により物質的には豊かにはなったが、その過程で個人、家庭、地域の各種組織なども、そのあり様にゆがみが生じ、家庭生活から政治・経済や教育・文化まで社会のあらゆる面で深刻な問題が次々と噴出し、閉鎖状態に陥ってしまったが、適切な対応ができない・見つからない状況が最近のわが国の実態であり、このような状況をもたらしている原因の一つとして「学歴重視の人物評価」が指摘され、現状を打破する方策として、「学歴社会の是正」が叫ばれた。現在の日本社会の様々な問題を改善・改革し解決するための検討、論議する際、「学歴」が克服すべき大きなテーマとして取上げられている。しかし、改めて考えると、学歴自体は悪いことばかりではないはずである。それどころか、むしろ国民の多くが“高い学歴”を身に付けるのは“近代社会の目標”であり、教育に課せられた使命のひとつであったはずである。それがどうして、“社会の発展を阻害する原因”と見られるばかりでなく“現在の様々な不合理・不公正の象徴”とでも言うようになってしまったのだろうか。学歴は現代では、意味のない、邪魔なもの、否定すべきものなのだろうか。 問題なのは“学歴偏重”、すなわち“学歴に重きをおき過ぎる”あるいは“学歴ばかりを尊重する”ことにあり、人々にそうさせている、いわゆる「学歴社会」にあるのではないだろうか。個人の学歴は古代からいつの時代でも重要視されてきたし、現在でも個人が学歴を重ねることは、決して否定されてはいない。前述のように、批判されているのは個人よりも個人を学歴偏重にさせてしまう「学歴社会」であり、「学歴偏重社会」である。 わが国では、明治維新以降、「文明開化」「富国強兵」「四民平等」のスローガンのもと広く人材を登用するために、近代学校制度が整備され、社会のリーダーとして「出世」する機会が保障された。こうして、全国民の中から有能な人材が登用されたが、それを社会的に認知するのが「学歴」であったから「学歴社会」は、日本の近代化の目標であったともいえる。 しかし時代とともに、多くの人が一定の学歴をもてるようになると、単に学校を卒業するだけでは差異化がはかれなくなり、“どの学校を卒業したか”が問題になる。こうなると、大学・学部の専門性（何の学問の教育・研究をするかは余り重視されなくなり、つまるところ、受験産業が作成する“偏差値”によって高校、大学を一律にランク付けするまでになっていった。そして“どの学校に入るか”が親にとっても子供にとっても最大の関心事になり“受験勉強だけが勉強”となって、近代学校教育制度の目標と大きくずれた状況をもたらした。近代社会の持つ病理現象として批判が強まり、成熟社会を迎えて社会全体の問題として克服されなければならないとされるようになった。 個人を評価し処遇する基準として学歴を重視する社会の問題点として、学歴獲得の機会には階層別、地域別などの不平等があること、学歴は必ずしも学力や人物を示さないこと、２０歳前後に決定される学歴はその後の能力の変動を無視していることなどの不合理に加えて、学歴獲得競争がもたらす各種の弊害があることが挙げられている。 このような論議
- レポート 教育学 教育社会学 学歴 学力
- 550 販売中 2007/02/12
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社会心理学
- １ 練習の初期段階では単独（個人）練習が、熟練した段階では集団（他者と一緒）練習が有効であるのはなぜか。 練習の初期の段階では、課題に慣れていないため、課題を「難しい」と感じる。一般的に難しい課題は、他者の存在がストレスとなり、課題遂行を妨害するという社会的妨害が働く。よって、単独で練習する方が有利になる。 また、練習が熟練した段階では、課題にはかなり慣れており、課題を「簡単」と感じるようになる。簡単な課題であると、他者の存在は、課題遂行を促進させるという社会的促進が働く。よって、集団で練習する方が有効になる。 ２ ラタネの社会的手抜きの実験で疑似集団を用いたことの意義は何か。 社会的手抜きとは、集団で行うと一人一人で行う時よりもあまり働かなくなる現象のことを言う。 ラタネらは、これを実験によって検証しようとした。実験では、できるだけ大声を上げると言った課題を、同時に1人、2人集団、4人集団、6人集団で行ってもらった。その結果、一人当たりの音の大きさは1人、2人集団、4人集団、6人集団の順で小さくなっていった。つまり、集団の人数が増えれば増えるほど一人一人は本気を出さなくなっていくと言うことが言える。 ただし、この実験には欠点がある。何人かで同時に声を出してもタイミングがずれていたりすれば、音が小さくなったかもしれない。というわけで、ラタネらはさらに次の実験を行った。被験者には目隠しと他の人の叫び声が聞こえるヘッドホンをして一人で大声で叫んでもらった。ただし、今回は被験者にウソをつき、1人、2人集団、6人集団のいずれかの条件で叫んでいると信じ込ませた。被験者は何人かの集団で叫んでいると思っていますが、実際には一人で叫んでいる。この実験のことを疑似集団条件という。こうすることで複数で叫ぶときの音のズレを含まない、純粋に社会的手抜きの効果を図ることができるという意義がある。 ３ 「12人の怒れる男」の映画の中に見られる「同調」と「少数派の影響」について解説せよ。 まず、同調とは、集団や他者の設定する標準ないし期待に沿って行動することである。同調は大別して、多数者意見に本心から同意して生じる「私的受容による同調」、本心では多数者意見に同意してはいないのだが、行動では表面上多数者に合わせる「公的受容による同調」の２種類ある。 また、少数派の影響とは、少数者が多数者に影響を及ぼし、集団の多数者意見を変革していく過程のことである。一般に、少数者が影響力を持ち得る条件として、確信に満ちた態度で一貫して自説を主張し続けること、主張内容が論理的であること、少数者の社会的属性が他の成員と類似し利害関係がないことが挙げられる。 また、多数者の影響が内的な変化を伴わない表面だけの公的受容による同調を引き起こすことが多いのに対して、少数者の影響は、多数者に認知葛藤を引き起こし、表面的には変化がなくとも、内的な態度変化をもたらすといわれている。 ここで、「12人の怒れる男」の映画を最初から筋を追って、「同調」「少数派の影響」を受けていると思われる場面をピックアップしていく。一番はじめは、早く帰りたいと思っている人が数人いた。そして、周りの雰囲気を見てみると、有罪に投票しそうな人がたくさん居そうな雰囲気であった。早く帰りたい人は、きっと有罪に表を入れれば全員一致で会議をしなくても終わってしまうだろうと思っていた。そして、早く帰りたいがために、あまり証言について深く考えずに、有罪だと票を入れた。これは「同調」である。しかし、開票の結果、無罪が1人（建築技師）、
- レポート 心理学 練習 社会的手抜き 同調 リーダーシップ PM理論
- 550 販売中 2007/11/14
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学力社会とは何か
- 学力社会とは何かを明らかにし、高学歴化が進行すると教育はどのように変化するのかについて学力の視点から述べよ 学歴社会とは「社会における社会的・職業的地位などの配分の基準として学歴が重きを占める社会」を意味する言葉であると考えられる。よく混同される「高学歴者が多い社会」の高学歴社会とは全く異なるため、「低学歴社会だが学歴社会」や「高学歴社会だが非学歴社会」もあり得るのである。 重要な事は学歴社会が、ただ単に教育を重視する社会ではないということであり、その意味以上のものが学歴社会の中の教育にあるのである。 現代社会では公教育＝教育の錯覚が生じがちであるが本来、教育はより広いものであり家庭におけるしつけや地域社会における学習も含み、公教育システムで行われる教育は「学校で行われる教育」の一部にすぎないのである。しかし、現実はそこに他の領域の教育を次々と取り込んでいくのが現代社会の特徴である。その結果、学校の役割が大きくなり過ぎて問題点の一つとなっているのである。 ときに学歴社会は「実力社会・能力社会」と対置されて語られてきており、その実現を阻害するものであるかに語られることが多かったが「実力社会・能力社会」を実現している国では、むしろ手段の一つと考えられたと見るべきである。ただ、アメリカ合衆国などにしても、むきだしの「実力社会・能力社会」を現実のものにしているのではなく過去の実績や職業経歴が重視されるのであり日本の場合はそれが教育経歴（学歴）であるのに過ぎないとも言えるのである。 では、その学歴はどのように評価されるのであろうか。 さまざまなパターンがあると思うが５つのパターンに分類してまとめていきたい。①漠然とした社会的評価は世間に蔓延している評価であり偏差値、就職率、各種国家試験の合格者数などから比較的、大きな枠組みから評価している。②ブランドとしての大学は学生の社会階層上の特性から生まれるイメージで側面的な評価と言え就職にも影響するが結婚や交友関係の形成に役立つと考えられる。③人的資本論は知識・技術の水準が学歴によって表現されると考える理論である。④スクリーニング仮説は人的資本論の逆で訓練可能性を重視するのであるが学歴との間にズレがあるため難しい問題でもある。⑤統計的差別理論は学校歴が大事で学習歴や訓練可能性を重視しない考え方だが１つの枠が大きすぎて学歴がその水準を表すと考えるには無理ということになる。 以上のような評価をふまえて今、日本では盛んに学歴社会批判が展開される一方で途上国では明治時代の日本のように意図的な学歴社会を進めようとする社会もあるが重要な事は学歴は固定的な個人の属性と捉えずに可変的なその人の知識・水準を表すものとして、また受けてきたトレーニングの証として受け取ることである。 しかし、こういった教育機会の問題以上に学歴社会において問題とされているのは学歴が一体何をどの程度あらわすと考えられるのか、という問題である。これについては主に二つの疑問があり、一つは学歴が大学入試を受験する１８歳から２０歳頃の時点での学力を表すに過ぎない問題である。若いときに獲得した学歴が、その人の将来の可能性を拘束する、つまり一種の身分と化する点である。もう一つはその時点の学力はいわゆる受験学力であり実力・能力の一部を表すにすぎないのに、あたかも実力・能力の主要部分を表現し人格の評価にまで関わってしまうのはおかしいというわけである。また当該大学・学部で求められる人材の選抜を適切な入試方法が行われているかも問題であるとされている。
- レポート 教育学 学歴社会 教員 二極化
- 550 販売中 2007/04/07
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