連関資料 :: 社会
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情報化社会の進展と知の変容
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情報化社会の進展と知の変容
一 二つの文化論からモード論へ
二つの文化論とパラダイム論
一九五九年、イギリスの著作家C・P・スノーは「二つの文化と科学革命」と題された講演で、科学革命----二○世紀前半における科学技術の発展をスノーは「科学革命」と呼んだ----の結果、西欧の知識人社会に大きな亀裂が生じつつあると論じた。すなわち、スノーは人文的文化(その代表としての文学者)と科学的文化(その代表としての物理学者)の間には越えがたい亀裂=溝があり、両者は互いに理解しあうことができず、言葉さえ通じなくなってしまっていると論じ、これは西欧文化における危機だと警鐘を鳴らしたのである (1) 。スノー自身、物理学者としての経験をもつ評論家・小説家という特異なキャリアの持ち主であり、文化の分裂に深刻な懸念を抱いたのであった。文化の分裂という危機に対するスノーの処方箋は、科学革命という現実を踏まえて、文系知識人が科学技術に対する基本的な認識と理解をもつよう努力すべきではないか、というものであった。
スノーの講演の数年後、クーンの『科学革命の構造』が出版された(一九六二年)。物理学者から科学史家に転じたクーンは、科学研究は「一般に認められた科学的業績で、一時期の間、専門家に対して問い方や答え方のモデルを与える」パラダイム(paradigm)を基盤に遂行されると論じ、科学の歴史を「パラダイム・チェンジ=科学革命」の歴史と捉えた (2) 。クーンの科学論は従来の累積的・連続的な科学史観を根底からくつがえすとともに、自然科学(の各専門分野)には明確なパラダイムがあるが、人文・社会科学にはパラダイムがみてとれないと論じて、自然科学と人文・社会科学の差異を浮き彫りにしたのである。「二つの文化」の存在を科学論の立場から裏付けたともいえる。
学問は二つ(文系と理系)に分断されているだけではない。学問の高度専門化に伴って、文系と理系それぞれの内部で際限のない専門細分化が進行していった。アカデミズム科学の発展は、知識社会に「二つの文化」を、さらには「百の文化」を作り出したのである。
大学紛争とその後
その一方、一九六○年代末、世界的規模で生じたいわゆる大学紛争は、大学のもつ知的権威を根底から揺るがした。大学紛争の原因や背景はもちろん一様ではなかったが、世界的に共通した要因として、専門細分化した学問研究とそれに埋没している学者研究者に対する批判があった。山積している社会的に重要な問題に有効に対処できない大学の学問に対する苛立ちが大学紛争というかたちで噴出したのである (3) 。裏返せば、大学とその学問に対する強い期待の表明でもあった。欧米の大学では、大学紛争を契機に、大学運営に学生の参加を認めたり、女性やマイノリティに配慮したカリキュラムが設けられるなど一定の制度的改革がなされたようである。しかし、我が国にあっては、大学紛争は見るべき成果を挙げることがないまま終結し、徒労感だけが残った。急速に大学改革のエネルギーは衰退していき、大学および大学人に対する期待は急速に消失した。そして、国家財政の逼迫を理由に、一九七○年代以降、長年にわたって、国立大学に対する予算は極力抑えられた (4) 。当然のことながら、大学は財政的困難に直面した (5) 。一九六○年代中葉に我が国の大学教育がマス段階(大学・高等教育進学者が十八歳人口の十五%を越える)に達し、これ以降、「教養主義」が急速に没落したという指摘もある (6) 。
これらのことが相まって、大学紛争後、特に我が国にあっ
全体公開 2007/12/24
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【東京福祉大学】 1611 社会福祉
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【設題1】戦後の社会福祉の展開と今日の課題について述べよ。
今日の社会福祉は、少子・超高齢社会を前にさらなる充実が迫られているが、その理念や制度体系は一朝一夕に成立したわけではない。今日の社会福祉の理念や制度体系は、時代や社会体制を反映し、それらの発展とともに展開されてきた。本レポートでは、戦後の社会福祉の展開と今日の課題について述べる。
わが国は1945年8月、第二次世界大戦で敗戦し、連合国総司令部(GHQ)の指令により、
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ダーウィンの進化論の社会的影響
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スペンサーによって始められ、アメリカではサムナーによって広められた社会進化論は、ダーウィンの生物学的進化論と混同され、誤解されがちである。
それはとりわけ、「淘汰」(selection)という言葉のそれぞれの進化論で使われる意味の違いにおいてである。ダーウィンの進化論において使われる「自然淘汰」(natural selection)の対象となるのは個体、または先天的な生物学的能力である。たとえば、野生動物の世界では弱肉強食の結果として、適者生存の法則が支配しているということが起こる。この場合には、淘汰される対象は個体なのである。それに対して社会進化論においては、淘汰の対象となるのは、個人というわけではない。社会進化論で扱われるのは、自然淘汰ではなく、社会制度形成に関する淘汰、すなわち社会淘汰なのである。この誤解によって、社会進化論が人間社会において、自由放任・機会均等による「金メッキ時代」とも呼ばれる、南北戦争後の個人主義を正当化するものとして利用されることとなったのである。
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「社会環境と発達病理について述べなさい。」
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「社会環境と発達病理について述べなさい。」
人とは環境との相互作用によって,生涯発達しながら生きていく動物である。その過程で,肉体的な病気に1度もかからず一生を終える人はいないはずである。病気に原因があるように,心や社会の病気にも原因はあるはずである。
発達病理とは、ある年齢段階にいるものに対して社会が要求する行動が常識的と考えられるワクから逸脱しており、しかもそうした行動特性が社会現象として認識される場合のことをいう。そして発達病理の背景には何らかの社会環境が関係する。そこで以下に現代の社会環境を述べ、後にそこから生まれてくる発達病理について、特に青少年にスポットをあてて述べる。
Ⅰ社会環境
1.学習環境
日々接する環境の中で学習は行われるといえる。そこで子どもの発達を考える場合、どのような環境と接してきたか、どのような環境と接していくかが重要となる。親族、友だち、教師といった人的環境、家庭の経済状態、家屋、遊具、本、情報機器といった物的状態、育った地域の風土といった文化環境は、子どもの発達に大きな影響を与える。社会環境そのものが学習環境といえる。都市化が進んでいく中で、地域の人間関係は希薄なものになり、面倒くさい近所づきあいから解放されたかわりに、地域社会という子育ての援助者を失いつつある。
過去の学習経験は、その人なりの行動パターンのベースとなる。そのために児童期の学習内容及び方法が青年期そして成人期に大きな影響力があるといえる。
2家庭環境
平成14年に27682世帯という核家族化、合計特殊出生率は1.32の少子化、女性の労働の増加、結婚の晩婚化などによる生活環境は子どもの発達に影響を及ぼす。それは家庭におけるしつけ、食生活、生活リズム、対人関係、の問題などにも関係してくる。
3教育環境
不登校が取りざたされる今、個性や学習ニーズの異なる子どもたちに画一的に行われる授業、学習塾の低年齢化に伴う生活体験の定価、技術主義による道徳的指導のできない教師などの教育環境の問題により子ども達に与える影響は大きい。
さらに家庭における教育機能の低下が上げられる。自分の欲求や感情をコントロールする力や公共心・道徳心などの社会性の発達は、幼い頃からの親のしつけによるところが多いが、現代の親は自分の子供をしつけることに自信をなくしており、その役目を学校に期待していることからも、教育環境の質の低下は否めない。
また子育てに関わりが十分でない理由に仕事が忙しすぎることがあげられる。
4情報化
情報化機器が一般化されることにより、子どもの放課後の過ごし方では、男女ともテレビを見るのが約70%、テレビゲーム51.5%など(ベネッセ遊び調査)一人で過ごせる遊びが多くなっている。
青年期になると携帯電話を持つ青年が多くなり、直接的なコミュニケーションではなく、Eメールによる文字でのコミュニケーションが多くなる。ある意味、コミュニケーションとしての手段が加えられ、気持ちを直接表せることのメリットはあるものの直接の対人関係での障害も多いといえる。これは成人にもいえることである。
またダイヤルQ2、ブルセラーショップ、インターネットによる性情報媒体、性体験のパソコンソフトなど青年を刺激する性情報の氾濫が過激になり、性に関するモラルが低下し、児童売春などの増加に結びついているといえる。
このような生活環境は対人関係や人間観などの人間関係の形成に影響し、それが人格の形成にも影響するといえる。
Ⅱ発達病理
1反社会的行動
青年の反社会的行動を非行とよんでいる。非
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