連関資料 :: 問題
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日本における英語教育の諸問題点について
- 日本における英語教育の諸問題点について なぜ使える英語に転換できないか。 ①文法中心から構文・語法へ。文法の教科書は廃止し、構文の教科書を使うべき。構文集で足りない部分は、厚めの参考書で補えばいい。 ②英作文中心のカリキュラムに変えない限り不可能。 英作文は採点に手間取るため試験問題に馴染まない。 どの教科も生徒の主体的な表現力を問う問題になっていない。暗記と理解のみ。 実践性の乏しさ。戦略を持たない。教科書さえ滞りなくこなせばよしとする態度。 ③定期テストは一夜漬けを不可能ならしむため常に既習分を範囲とし、更に応用力を高めるため、既習の知識が定着していれば解答可能の分も入れるべし。 ④模試はやりっ放し。事前指導も事後指導もない。入試対策用に模試を主催しながら、何の指導もないため、事情に明るい一部の保護者あるいは先輩に恵まれた生徒以外は、金銭的負担を強いられながら、実質的な不利益を被っている。 〔問題提起〕 なぜ使える英語が身に付かないか？ 開国以来１３０年が経過しているが、日本における英語教育の諸問題が一定の決着を見るのにあとどれだけの無駄な時間が必要と
- 日本 英語 小学校 学校 日本語 問題 国際 言語 語学 学習
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人権教育｢人権問題の現状と課題について｣
- ｢人権問題の現状と課題について｣ 現在、様々な人権問題がある。ここでは、ほんの一部であるが、紹介していきたい。 女性の人権問題 女性は、家庭で夫などからDVを受けたり、性犯罪の対象にされたり、社会に進出しても不利な面があるなどの差別を受けている。 このような問題を踏まえて、1979年に「女子差別撤廃条約」が採択された。これを学ぶ際の要点がいくつかある。１つ目は、自分の権利に関わるものであり、世界中の人々に関係するということである。２つ目は、分かりやすく条約の内容を理解させることである。３つ目が、子どもたちが現在生きている地域社会、日本社会が条約の下で変化しつつあるということである。そして
- 550 販売中 2009/01/28
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高度情報化社会の問題点
- １．はじめに 総務省が2006(平成18)年5月に発表した2005(平成17)年度の「通信利用動向調査」の結果によると、過去1年間にインターネットを利用したことのある人は推計8,529万人に達し、人口普及率も推計66.8％に上ることが明らかとなった(注１)。通信回線もブロードバンド化が進み、現代は利用者が自宅にいながらにして大量の情報を容易に手に入れることのできる高度情報化社会となった。 現在パーソナルコンピューター(以下、「パソコン」と略称する)の世帯普及率は95％を超え、個人所有率も75％を超えるという(注２)。パソコンは「一家に一台」のモノではなく「一人に一台」のモノとなり、真に「パーソナルコンピュータ」となり得たのである。しかしながら、個人所有のパソコンの機能の高度化に伴い、新たに様々な問題が生じ始めている。本課題では、筆者も実際にインターネットを通じて遭遇した「佐世保小6女児同級生殺害事件」の匿名掲示板(2ちゃんねる：http://www.2ch.net/)への加害女児実名書き込みを取り上げ、高度情報化社会の問題点とその問題の解決策を考えていきたい。
- 高度情報化社会 情報の選択 図書館司書
- 550 販売中 2009/05/29
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地球温暖化問題：COPの歴史
- 第三章 COPの歴史と内容調査 地球温暖化に係る(かかわる)国際交渉(こうしょう)の経緯(けいい)（COPの歴史と内容） １）京都議定書以前（COP1〜COP3） 1985年10月フィラハ会議（オーストリア）地球温暖化に関する初めての世界会議 1988年６月のトロント会議（カナダ）科学者と政策決定者による国際会議「2005年までにCO2を1988年レベルから20％削減」を提案 1992年6月の国連環境開発会議（UNCED）地球サミット（ブラジルのリオ・デ・ジャネイロ）気候変動枠組条約の署名開始 1994年3月気候変動枠組条約（UNFCCC）発効 COP1 （ドイツ・ベルリン）95/3「ベルリンマンデート」を採択 COP2 （スイス・ジュネーブ）96/7 2000年以後の目標内容等について閣僚宣言まとめる COP3 （日本・京都）97/12 京都議定書を採択 ２）京都議定書以後（COP4〜COP10） COP4 （アルゼンチン・ブエノスアイレス）98/11「ブエノスアイレス行動計画」の採択 COP5 （ドイツ・ボン）99/10 COP6での決定に向けての具体的なプロセスを決定 COP6 （オランダ・ハーグ）2000/11 「ボン合意」成立 COP7 （モロッコ・マラケシュ）01/11 京都議定書の運用ルールについて最終的に合意 COP8 （インド・ニューデリー）02/10 デリー宣言を採択 COP9 （イタリア・ミラノ）03/12京都議定書の実施ために必要な詳細なルールの交渉 COP10（アルゼンチン・ブエノスアイレス）04/12 京都議定書の発効をもって世界は温暖化抑制に向けて本格的に動き出す
- レポート 社会学 環境問題 地球温暖化 エネルギー消費
- 550 販売中 2005/12/24
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発達の概念と理論及び諸問題について述べよ
- 「発達の概念と理論及び諸問題について述べよ。」 人間の生涯のうちに起こる、心身に関するさまざまな変化のことを「発達」という。赤ちゃんが歩くようになったりすることを「積極的発達」、年を老いて足腰が衰えていくことを「消極的発達」という。今では、環境と遺伝の相互作用により、発達していくという考え方が主流である。 「発達」がどのように進んでいくかを促えることについて、量的・質的側面からの、見方がある。量的発達とは、何らかの変化を量的な増減でとらえることであり、急激な飛躍がない連続的な変化による発達である。例えば、体重や身長などの増減が量的発達にあたる。質的発達とは、量的な増減で表すことのできない、人としてより有能なものへと変化していくことであり、ある時期に飛躍的な変化が起こり、段階的に発達していくことである。例えば、はいはいしていた子が、つたい歩きするようになり、さらに何にも頼らず歩けるようになる移行が質的発達にあたる。 こうした質的な発達を、「発達段階」と呼ぶ。S.フロイトとE.H.エリクソン、J.ピアジェらは、発達段階説において、「発達は、ある力を獲得すると、飛躍的に変容する階段状の傾斜を上るようなものだ」とする考えを唱えた。 【S.フロイト発達段階説】 フロイトによれば、性的欲動（リビドー）は思春期から始まるのではなく、すでに乳幼児期から存在しているものであり、その性的欲動は一時期、無意識に抑圧され、思春期になると再び出現すると想定した。そして、この性的欲動が満たす身体から、発達段階を考えた。発達段階において、性的欲動が十分に満たされなかったり、過剰に刺激されたりすると、その段階で心理的に固着し、さまざまな不適応がもたらされるとした。 各発達段階と性格の特徴としては、口唇期（生後から1.5歳）には、乳児は母乳を吸う行為を通して環境の交流が図られる。この段階での固着は、依存的で受動的いった口唇性格の形成と深い関係をもつ。肛門期（1.5歳から3歳）には、排泄機能のコントロールを通して、環境への主張的で機能的姿勢が芽生える。厳しい排泄訓練は固着をもたらし、頑固、潔癖という肛門性格を形成する。エディプス期（3歳から5歳）には、異性への関心が芽生え、異性の親に関心をもち、同性の親を憎むようになる。また、同性の両親からの性的役割を獲得する時期でもある。潜伏期（5歳から12歳）には、性的欲動はエディプス・コンプレックスをめぐり強く抑圧される。思春期以降に再び出現するまでの間潜伏する。性器期（16歳から）には、これまでの口唇、肛門、男根の部分的欲動が統合される。 フロイトの発達段階説には、次のような問題点が挙げられる。フロイト自身は、無意識領域の性衝動が生じるメカニズムについてどのように考えていたのだろうか。フロイトは、無意識の領域が意識に及ぼす作用面においては鋭い分析を行なったが、無意識そのものの存在価値や根源的な発生のメカニズムについてはあまり言及していない。フロイトの、性衝動の存在を見事に見抜き、自我とリビドーとの葛藤状態を精神分析によって修正し、正常な自我のコントロールのもとにリビドーを置くようにする、という治療方法は理解できる。しかし、人間の真相に迫ったり、人格を向上させたり、人間の感性の究極に至って超越的なものに触れるという次元にまで、突き進む事はできないのである。フロイトは、あくまでも精神を対象とした分析をしたのであり、その奥の次元へ進む考えは基本的になかったのではないか。 【E.H.エリクソンの発達段階説】 E.H.エリクソンは、「人間は心理的、
- 心理学 発達概念 発達理論 J.ピアジェ E.H.エリクソン S.フロイト 発達段階説
- 660 販売中 2008/06/05
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華人経済の概要～特色と問題点～
- 華人は世界中の国々に居住し、政治、社会、文化・芸術など様々な分野で活躍しているが、経済は特に注目される分野のひとつである。そもそも華人が海外社会へ出かけたのは「出稼ぎ」、すなわち経済活動を目的にしたことであった。しかし現在では、土着民族となって国内の経済を担うだけでなく国外でのネットワーク形成も果たした。ここまで成長するのにはどのような発展を遂げてきたのだろうか。ここでは、東南アジアを中心に華人経済の概要がどのようなものか、その特色は何か、簡単に検討する。なお、海外中国人を華人の用語で統一している。 海外における華人の経済活動は、十九世紀後半に欧米諸国がアジアや第三世界地域を植民地化し、大規模な一次産品開発を行ったときに、その労働者として大勢の中国人やインド人が海外各地へ出かけたことから始まったものである。当初は、ほぼ全員が単純労働者として働いたが、次第に、小売や貿易や軽工業などのビジネスを始める人々が現れ、資本主義開発課の海外植民地社会は、華人がビジネス・ノウハウを習得する格好の修行場となり、一次産品業、それに関連した貿易、銀行、海運業、さらには食品関連業、新聞出版などの分野で巨大な規模の華人企業が出現した。しかし、これは一方で、近代資本主義経済に参入した「豊かな華人」と、農業など伝統経済にとどまり開発からとり残された「貧しい土着民族」という経済格差と社会亀裂を生み、戦後の独立国家時代に大きな社会問題となった。 第二次世界大戦後、東南アジア諸国は、相次いで植民地支配からの独立を果たした。民族政府は、貧しい国民に生活の糧を与える、植民地時代の一次産品業に特化した脆い国民経済から脱却するなど様々な理由からではあるが、それぞれ工業化を開始した。東アジア諸国の工業化は、植民地時代に外国から輸入していた工業製品を国内で生産する「輸入代替型」戦略で始まり、一九六〇年代後半になると、一部の国は国内で生産した工業製品を世界市場へと輸出することで成長を図る「輸出指向型」戦略へと転換した。この戦略のもとで、低技術で巨額資本を必要としない軽工業から、次第に高度な産業技術や巨額資本を必要とする重化学工業が奨励されるようになった。 戦後、東南アジア諸国の華人は現地国籍を取得して「現地化」したが、政治イデオロギー、民族文化、宗教などの違いから、実質的に政治参加を拒否されるか、政治忠誠心を警戒の目で見られた。しかし、経済開発では、土着民族の間で資本主義経済の経験が未熟なことから、民族政府は、植民地時代に資本蓄積を果たし、資本主義の修練を積んだ華人を工業化の担い手とする政策をとらざるを得なかったのである。一九八〇年代になると東南アジア諸国で巨大規模の華人企業が誕生し、華人企業の活動領域は植民地時代に得意とした商業部門から製造業などあらゆる産業部門へと広がった。一部の華人企業は、様々な分野に投資して巨大な企業グループを形成した。華人が工業化を担い企業グループを形成した事情は、香港と台湾でも全く同じである。 一九七九年の改革開放政策以降、資本主義開発に転換した中国の経済成長は八十年代後半に顕著になる。巨大な人口を擁する中国は、世界経済にとって投資市場としても消費市場としても魅力的存在であった。中国が世界最大の有望市場という経済的要因に加え、華人が民族や言語を共有するという「民族的社会的要因」の優位性もあったために、東南アジアや香港・台湾の華人企業にとっても魅力的な投資先であった。すでに一九八〇年代に東南アジアや香港・台湾の華人企業は世界各地に投資して多国籍企業化していたが
- 華人 経済
- 550 販売中 2008/06/26
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福祉援助活動の問題解決の過程について
- 援助活動を具体化した方法として、社会福祉援助技術がある。社会福祉援助技術は①直接援助技術、②間接援助技術、③社会援助技術に分けられる。そして、直接援助技術は１対１で援助を行う個別援助技術(ケースワーク)とグループで援助を行う集団援助技術(グループワーク)の２つに分けられる。本レポートでは、個別援助技術における問題解決の５つの過程について述べる。 ①問題の発見 ソーシャルワーカーの援助は、問題の発見から始まる。問題をかかえ援助を必要としている本人や家族の訴え、他の専門職者や機関からの連絡、援助者自身からの働きかけなどから得た情報によって、利用者が「援助の対象となる何らかの問題をもっている」こと
- 環境 福祉 社会福祉 情報 社会 援助 問題 技術 ケースワーク
- 550 販売中 2008/07/10
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日本の医療保険制度の問題点
- １．社会保険制度とは？ ● わが国の社会保険制度 ● 日本国憲法第２５条は「すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する」という生存権を規定し、保障しています。誰でも人間として生まれた以上、何不自由無い豊かな生活を送りたいと考えると思います。しかい、健康を害したり、仕事を失ったり、高齢のために仕事を辞めなければならなくなったり、いつどこで何が起こるか分かりません。 そのような不安を取り除き、国民の生存権を保障するのが社会保険制度です。この制度については、同じく憲法２５条によって規定されています。 （１）社会保険 国民皆保険（皆年金）とも呼ばれ、国民全員を強制的に保険に加入させる方法で、これには健康保険と年金保険とがあります。会社などで働いている人はその収入の中から健康保険と厚生年金保険のお金を強制的に差し引いて積み立て、自営業の人などは国民健康保険と国民年金保険のお金を自分で国に納め、積み立てねばなりません。２０００年からは、介護保険が導入され、４０歳以上の全ての人が保険料を納めなくてはならなくなりました。 ２．医療保険制度とは？ ２−１ ● 説明 ● 生まれる前後から死ぬまで、病気であれば保険証一つで２４時間どこかの医療機関に掛かって、治療を受けることが出来ると言う制度です。医師と患者は、会った瞬間に契約成立になり、たとえ相談や電話だけでも診療費を支払う仕組みを指します。 ● 私の最初の見解と日本の医療保険の仕組み ● 現在の医療保険制度は国民から集めた均一の保険料を、一度国に納め、病気になった人のために使うような仕組みになっています。最初にそのシステムを聞いたとき不思議に思ったのは、健康に気を使って自ら努力している人と、不健康にいい加減な生活を送っている人間が、同じ保険料を支払っているという点でした。
- 論文 経済学 保険 社会保険 問題点 老人保険
- 770 販売中 2005/12/03
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日本とドイツの環境問題に対する姿勢の比較
- 概要 現在、世界有数の環境先進国となったドイツが、いかにしてそのような発展を遂げたか、様々な角度から日本と比較することにした。当初の予定では「日本とドイツにおける環境 政策の比較」としていたが、環境問題に対する姿勢を比較するためには政策面だけでは足りないと判断したため、政策に絞らず、もう少し広い面から探り、国民の環境に対する意 識、政治、環境政策・経済の3 項目から日本とドイツを比較した。 1. 環境に対する意識 日本人とドイツ人の環境に対する意識の差はどの程度あるのか、どのような傾向があるのか、といったことを比較することによって、ドイツの環境先進国たる所以を探った。 2. 政治 日本には存在しない、市民運動を起源とした環境保護政党「緑の党」に注目した。また、国民の政治に対する意識からも両国を比較した。 3. 経済と環境政策 ドイツで取り組まれている循環型経済を、その代表的なDSD 社から見て、日本との比較を図った。 1. 環境に対する意識 環境省が平成10 年に発表した資料(1)によると、日独の消費者の環境問題に当事者意識、製品選択基準において、両国とも当事者意識の高さや製品採択の際の環境に対する配慮の 点で、ほぼ同様の結果が出たことが分かった。 (株)住友生命総合研究所によって実施された「地球環境問題をめぐる消費者の意識と行動が企業戦略に及ぼす影響（ドイツ消費者編）」調査概要では、「今日の環境問題は私たち 一人ひとりが加害者である」という意見には8 割強の消費者が賛同している。環境問題に関する加害者意識では、日本の消費者においても同様の結果が見られた。国立環境研究所 が平成7 年9 月に実施した「日本の消費者に対する調査」では「今日の環境問題は私たちも加害者である」という意見には約8 割が賛同しており、ドイツの消費者とほぼ同じ程度 の加害者意識を持っていた。
- レポート 国際関係学 ドイツ 環境 比較 CSR ヨーロッパ
- 550 販売中 2005/12/05
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国家賠償と損失補償の谷間の問題
- 適法行為による財産権以外の侵害の他に、（１）違法行為であるが、無過失の場合、（２）設置・管理無瑕疵の場合がある。 （１）違法・無過失の場合について 公権力の行使に当たる公務員の行為が違法ではあるが無過失の場合である。 国家賠償法１条は少なくとも文言上は、公務員の過失の存在を要件としている。 したがって、違法・無過失の場合には、過失の推定や過失の客観化といった対応がなされているが、それには限度がある。 ここで、過失の推定とは、違法行為である点を重視して、過失を推定してしまう方法である。また、過失の客観化とは以下のように説明される。
- レポート 法学 行政法 憲法 国家賠償 損失補償 答案 試験対策 法学部試験対策 法学部レポート対策
- 550 販売中 2006/02/11
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