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連関資料 :: 問題

資料:1,331件

  • 3-2ベルヌーイの問題提起
  • ベルヌーイの問題提起 ニュートンは大天才だよ。 最速降下線問題  1696年、ベルヌーイが次のような問題を提起した。  「質点がある点 A からスタートして滑らかな斜面を転がり落ちるとき、最短時間で別の点 B まで辿り着くには斜面をどのような形にしたら良いだろうか。」  というものである。 この問題は「最速降下線問題」と呼ばれている。 ニュートンがこの問題を受け取った日に、仕事帰りで疲れていたにも関わらず、一夜にして解いてしまったという話は有名である。  「昔の人は良かったなぁ、発明するものが色々あって。 俺が昔に行ったら超天才だよ。」 なんて思っている人は今夜中にこの問題を解いてニュートンと知恵比べをしてみると良いだろう。 (チャレンジする人はこれより下を見ちゃダメだよ) この問題の解き方  解き方自体はそれほど難解なものではない。 大抵の人が思いついてまずやってみるのは、この斜面の曲線を関数 f (x) で表してやり、質点がこの斜面を転がり終えるのにかかる全時間を求めてやることだろう。 少々面倒ではあるが、これくらいは高校の知識があれば何とかなるかも知れない。 落下距離からエネルギー保存則を使って速度が求められるだろう。 そして、斜面の傾きからその水平速度が求められるはずだ。 水平距離 dx だけ進む間にかかる時間がこれで求められる。 これを水平距離分だけ積分してやれば下の式になるというわけだ。  ただし簡単になるように下向きを正とし、スタート地点Aでの x 座標を0としてある。 気になる人は自分でやってみるといい。  凡人はここで行き詰まる。 なぜって、時間 t を最低にするような関数 f を求めたいにもかかわらず何を変数にして最低値を求めてやればいいか分からないからである。 ここで発想の飛躍が必要とされる。 「変分法」と呼ばれるアイデアを使うのだ。  それは次のような考え方をする。 いきなりだが、答えとなる「最速降下線」が見つかったとする。 当然のことだが、この軌道をほんの少しだけずらしたらそれは最速降下線ではなくなるだろう。  どのようにずらしてもそのようなことになる。  そこで、軌道をずらした度合いを横軸にとって、軌道を駆け抜けるのにかかる時間 t を縦軸にとってグラフにしてやると、正しい解を与えるところではこのグラフは最低値をとり、この点でのグラフの傾きは0になるわけだ。 何だかだんだん解けそうな気がしてきただろう?  この正しい軌道からのごく僅かのずれを δf (x) と表すことにしよう。 これは x についての関数であって、スタート地点 A とゴール地点 B の条件を変えないように δf (A) = δf (B) = 0 としておかなければならない。 この軌道のわずかなずれ δf (x) を「変分」と呼ぶ。  そして軌道を表す関数 f (x) が f (x) + δf (x) になった場合に、降下時間 t がどれだけ変化するかを計算してやるのだ。 先ほどのグラフの理屈を使えば、降下時間 t が最短になる場合にはコースをごく僅か δf だけ動かしても降下時間の変化 δt は δf に比較して 0 と見なせる程度にとどまるはずである! グラフの傾きが 0 だというのはそういう意味だ。 このことを数式では次のように表す。  これが成り立つところが解になっているということである。 普通の微分によく似た話だろう? さあ、納得したら計算に取り掛かろう。 実際の計算  この後の計算を分かりやすくするために先ほどの降下時間 t
  • 全体公開 2007/12/26
  • 閲覧(2,248)
  • 竹島問題についての内容分析
  • 研究目的  私達は莫大な情報の中で生活している。マスメディアが社会的にも個人的にも与える影響力は非常に強い。社会的には世論を動かす原因となり、個人的には私達の認識や理解、知識の領域を拡大させる機能がある(堀江・牧野,1998)しかし、マスメディアにおいて様々な報道の違いが存在する。 そこでマスメディアにおいて報道の違いがあるかどうかを検討するため“新聞”を研究対象とした。理由として、全国で発行される日刊紙は、5302万1564部で、1世帯当たり1.06部の割合で読まれていることになる(日本新聞協会)。すなわち、新聞は私達の身近に存在する全国に深く浸透したメディアであり、世論への影響力も強いと考えたからだ。中でも発行部数が多い読売新聞(1000万部)、朝日新聞(800万部)、毎日新聞(400万部)の三紙について研究した。今回の研究では、各紙が竹島問題(詳細は以下に述べる)における日韓関係について友好的な方向でとらえているか、そうでないかを印象評定という内容分析を用いて検討することにした。その結果から各新聞社に報道の違いが見られるかどうか、新聞社ごとにどのような報道姿勢がみられるのかを検討することを目的とした。これを明らかにすることにより、情報にはどのような偏りがあるかを知り、正しい認識や理解、知識を身につける判断基準のひとつになれば良いと考えた。情報があふれる現代社会において、メディアの報道の受け手となる私達の課題についても考察することにする。 竹島問題 竹島は、島根県隠岐郡隠岐の島町に属し、隠岐島の北西約157km、北緯37度9分30秒、東経131度55分に位置し、東西の2主島と数十の岩礁から成り、その総面積は230,967平方メートルである。島は水産業の発展と水産資源の確保の観点から非常に大きな価値をもっている。1905年、明治政府は竹島を島根県に編入し、国際法的にも日本の領土となっていた。しかし日本の敗戦後、GHQが竹島を日本の行政権から外したことをきっかけに、1952年1月18日、韓国初代大統領であった李承晩(イ・スンマン)が海洋主権を宣言、いわゆる「李承晩ライン」を引き、竹島を韓国領に組み込んだ。これらが日韓の竹島問題の背景である。そして、2005年3月16日、島根県議会で2月22日を「竹島の日」に制定するという条例が可決された。2005年は日本が竹島を編入して100周年にあたるためである。今回の「竹島の日」制定により、韓流ブームに見られるように高まっていた日韓の友好関係に影響がでた。 研究方法は、内容分析を用いた。内容分析とは、「コミュニケーションの明示的内容の客観的、体系的かつ数量的記述のための調査技法」である(Berelson,1952)。つまり、マスコミュニケーションを科学的に研究する方法だ。この方法が明らかにするものは①新聞社間の報道姿勢など、メッセージ内容の比較、②新聞社の立場を推定するなど、送り手に関する推定、③世論に対する影響など、受け手に関する推定である。また、研究者が記事を分析し、直接研究対象を扱うことが可能であり、効率が良い。中でも、印象評定は対象(今回は新聞記事)に対して受けた印象を評定で表すもので、各新聞社の思想の違いを検討するためには、まず自ら記事を読むことが重要であるため適当であると考えた。以上をふまえて今回の研究では印象評定という内容分析を用いるのが適切であると判断した。 方法 調査対象 朝日新聞(東京・大阪・西部・名古屋・北海道本社発行版)、毎日新聞(本社指定なし)、読売新聞(全国版)のWeb新聞記事検索
  • レポート 社会学 竹島問題 内容分析 印象評定 心理学実験実習
  • 550 販売中 2007/01/10
  • 閲覧(3,401)
  • 少子・高齢化問題
  • 政府がまとめた人口動態統計で、日本は2005年、出生数が死亡数を下回るという「自然減」となることが分かった。2006年の1億2774万人をピークに2050年には約1億人になるといわれ「人口減少社会」へとなりつつある。幕末・明治から大正、昭和、そして今の平成を向かえ人口が増えることを前提として作られてきた制度・組織・経営・生活スタイルが今、人口減少時代の到来に直面してその転換を迫られてきている。この少子高齢化、人口減少による社会面、経済面の問題点とは何か。地方自治体への影響、そして対策について考えていきたいと思う。 (1) 少子化 「*合計特殊出生率」が平成15年には1.29人となった。2人の男女で1.3人しか生まないということになる。人口を維持していくには合計特殊出生率が2.08以上にならなければならない。昭和30〜40年代は2.0〜2.2人前後で安定し昭和50年代以降に急激に低下し今の1.29という数字になっている。このままでは日本民族はどんどん減少していくことになり、大げさにいったら日本民族存続の危機である。  この理由としては女性の高学歴化・就職率の向上、価値観の変化、経済状況などが考えられ、他に理由としては数字として分かりやすいのが「晩婚化」つまり遅くなった結婚に1つの原因がある。94年の平均初婚年齢が妻26.2歳、夫28.5歳であるが、妻の年齢は一貫して高くなってきており晩婚化の傾向は進んできている。それとともに「非婚化」つまり結婚しない女性の人が増えたこともあり、たとえば女性の未婚率は30〜34歳では、70年から90年の20年間で7.7%から13.9%に大きく上昇している。理由としてはやはり昔と今の環境や価値観の変化や経済状況などから結婚しない女性や結婚しても1人、2人で子供は十分という考えが多いのであろう。
  • レポート 社会学 少子化 高齢化 少子高齢化
  • 550 販売中 2007/01/31
  • 閲覧(19,747)
  • 【教育時事】時事問題
  • 教育時事に関する予想問題  教護蕃については「中間まとめ」をよく読み、特に「総合的な学習の時間」など新しい内容や授業時数等の変更点を押さえ、非行では中教蕃の「心の教育」に関する「中間報告」や新聞等を読み返すなどして備えておく必要がある。 1996・7 第15期中教審第1次答申「21世紀を展望した我が国の教育の在り方について」 児童生徒の問題行動等に関する調査研究協力者会議報告「いじめの問題の解決に向けて一人一人が行動するとき」   ・8 教課審に諮問「21世紀に向け、初等中等教育の教育課程の基準の改善につい て」審議開始 1997・6  第16期中教審第2次答申「21世紀を展望した我が国の教育の在り方について」   ・8 中教審に諮問「幼児期からの心の教育の在り方について」   ・9 中教審に諮問「今後の地方行政の在り方について」   ・11 教課審中間まとめ「教育課程の基準の改善の基本方向について」 1998・3 児童生徒協力者会議「学校の『抱え込み』から開かれた「連携」へ」   ・3 第16期中教審中間報告「今後の地方教育行政の在り方について」   ・3 第16期中教審中間報告「新
  • 学校 社会 道徳 地域 問題 児童 教育課程 物理 学習 家庭
  • 550 販売中 2009/08/12
  • 閲覧(2,851)
  • 環境問題・カーボンオフセットとは?
  • カーボンオフセットについて ―カーボンオフセットの効果と問題点― はじめに 高度経済成長期以降、二酸化炭素増加に伴う地球温暖化が危惧されてきた。その中で日本は京都議定書に参加する一員として二酸化炭素を含む温室効果ガスを1990年比で6%削減する義務がある。目標を国内の努力だけでは到底達成することのできない数字であるため国家間で排出量取引が行われることは有名だが、国内では二酸化炭素排出量を民間でも取引する動きがみられる。最近耳にするようになったカーボンオフセットである。排出した二酸化炭素を相殺することを目的としているが、実際にそれほどまでの効果があるとは思えない。そこで「カーボンオフセットは温暖化対策として二酸化炭素の削減に対して効果がないのではないか」という仮説をたて、現状と問題点からカーボンオフセットの必要性の可否を問う。 目的 今回は文献やインターネットのデータなどからカーボンオフセットが本当に必要なものであるのかを明らかにする。 カーボンオフセットとは? そもそもカーボンとは炭素のこと。ここでは二酸化炭素のことについて指し、カーボンオフセットはカーボンをオフセット、つまり相殺する
  • 環境 日本 企業 問題 サービス 二酸化炭素 温暖化 現状 酸化 世界
  • 550 販売中 2009/01/23
  • 閲覧(2,034)
  • 脱北者問題
  • 「北東アジアをめぐる国際情勢」 脱北者という国際問題について はじめに  北朝鮮の政策における最大の目的は現体制の維持である。その一方で経済的困窮の激化や統制の弱化などにより増える脱北者の存在は、北朝鮮にとって体制崩壊に繋がるかもしれない懸念であろう。同時に脱北者の受け入れについては北朝鮮との二国間関係からどの国も慎重にならざるを得ない。しかし増え続ける脱北者の問題は周辺諸国をはじめとする国際問題である。問題の特異性からその全てを正確に把握することは出来ないが、金正日体制が維持される限り北東アジアの大きな懸念となりうる脱北者について調べた。 脱北者の現状 脱北してさまよう人々の数は、人権団体の推計で30万~50万人、国連の推計で10万人、韓国政府の推計で3万~5万人とされる。2004年までに韓国に渡った脱北者の数は7,186人(統一部)と集計されているが、これ以外にも公表されていないものがあると推測できる。 南北国境である38度線は1953年以降完全に閉ざされ、1960年代末までに地雷原、検問地帯、鉄条網といった国境警備システムが創設され、直接の移動は困難である。北朝鮮国内では海岸への
  • 日本 アメリカ 中国 人権 社会 韓国 問題 政治 北朝鮮 脱北者 難民 移民 国境 領土
  • 550 販売中 2009/05/11
  • 閲覧(2,271)
  • 市場成熟の問題に対する対策について
  •  消費者の嗜好というものは、多種多様であり、時と場合によって消費行動のパターンが異なってくるのが常です。また、メディアの発達によって、消費者は製品についての情報や評判を詳細に知ることが出来るようになりました。そのため、企業の出す製品は、曖昧なイメージを消費者に押し付けるようなことが禁止されるようになりました。  そのような状況の中で考え出されたのが、リレーションシップ・マーケティングというものです。リレーションシップ・マーケティングとは、顧客と企業が学習関係を持つことを表しています。
  • レポート 社会学 リレーションシップ・マーケティング 顧客 企業 信頼関係 利益貢献 relationship marketing
  • 550 販売中 2006/03/14
  • 閲覧(2,027)
  • 高齢者の虐待問題について
  •  最近の老‐老介護の現場で起こった殺人事件にも見られるように、高齢者の虐待が大きな社会問題となっている。虐待の対象となるのは高齢者の中でも 特に女性が多い。また、理解力・判断力の低下、足腰の虚弱化などで抵抗・反論ができない介護度のより高い人ほど、より高齢である人ほど、虐待の対象となりやすい傾向がある。このように、虐待の対象となる高齢者は社会的弱者がほとんどである。社会的弱者とは、経済弱者、人権侵害弱者、情報化社会に付いていけず情報に乏しい情報弱者、地域・社会との繋がりが絶たれた社会関係弱者のことを指す。  虐待の種類には、主に次の5つがある。?殴る・つねるなどの身体的虐待、?不安・恐怖心を与えるような言動をする心理的虐待、?年金や貯金を勝手に使う経済的虐待、?性的虐待、?世話・介護を放棄するネグレクト(放置・放任)である。
  • レポート 福祉学 高齢者 虐待 老-老介護 社会的弱者 女性
  • 550 販売中 2006/03/15
  • 閲覧(3,188)
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