連関資料 :: 日本の経済について
資料:153件
-
現代日本経済史
- 現代日本経済史（火曜） 経済学部 ３年 Ｅ１０３２３５ 中澤亮介 ⑦石油危機について（原因や経過、影響、体験談）。 私は、この石油危機について述べていきたいと思う。なぜ、この課題を選んだかということから述べていこう。それは、第一に私の祖父が石油を原料にしてアンモニアを製造し、さらに肥料や諸種の化学品を製造する工場の責任者であったからだ。 祖父の話を聞くと、原油の価格はそれまで30年間1バレル2ドル以下で安定しており、日本で製造する化学肥料は、中国・韓国・台湾・インドネシア・インド・ブラジル等へ輸出されて、外貨獲得額トップの地位にあったという。 ところが、原油の採掘権が、セブンシスターズと呼ばれる欧米の7大石油会社の手から産油諸国の手に移ってから、OPEC（石油輸出国機構）が価格を決定するようになり、原油の価格が二段跳びして30ドルを超えましたのだ。国産原油を持つ国は何とか対応できますが、原油の殆んど輸入に頼るわが国でのアンモニア工業は一挙に国際競争力を失い、厳しい縮小合理化を強いられた挙句、壊滅状態に陥ったのである。 というように、私の身近にいる祖父がこの石油と関係していた一人なので
- 日本 経済 企業 戦争 石油 化学 エネルギー 問題 学習 戦後
550 販売中 2009/08/13- 閲覧(1,816)
-
日本経済の問題点
- 日本経済の問題点 フリーターが及ぼす日本経済への影響 はじめに 景気回復を受けて、雇用環境が改善されつつある。しかし、その一方で、フリーターでいる期間が長く、そこから抜け出せずにそのままフリーターであり続ける者も多く、雇用改善の影で二極化が進行している。フリーターはいまや400万人に及び、その職業訓練の困難や、社会保障などの待遇面、フリーター経験者の正社員化の困難などのフリーター自身の問題や、日本経済への悪影響が危惧されている。またこれと同じくして、深刻な問題が起こっている。それはニートの増加である。52万人（厚生労働省、2003）と推計されるニートは、学校を卒業した後、フリーターのようなアルバイトすらもせず、専門学校等で職業訓練も行わずにいる状態の人を指し、そのような人々が若者を中心に増加している。 フリーターの多くは、専門知識をあまり必要としない単純作業に従事しているか、失業中であり、ニートは働く意思がない者とされている。このため、平均的にみると所得の低いフリーターとニートは、納める税金も、支払う保険料も、消費も、
- 日本経済 フリーター レポート 雇用問題 ニート 雇用環境 正社員 アルバイト
- 770 販売中 2009/01/02
- 閲覧(5,512)
-
戦後日本経済の概要について
- 戦後日本経済の概要について 終戦後、1945年8月15日の敗戦から半世紀以上過ぎ、日本は戦後民主主義のもとで世界に類をみない目覚しい経済成長を成し遂げた。その過程を経済史としてここに記述する。 日本はGHQによって、農地改革、労働改革、財閥解体を要として3つの経済民主化経済政策が行われた。 農地改革は占領政策の中で最も徹底的で経済の民主化で成功した改革だ。小作人が自作農となることで勤労意欲が高まり、農業生産高が飛躍的に上昇した。それにつれて農民の所得も増え、購買力も高まり、内需拡大の原動力となった。1950年代後半から1960年代にかけて、三種の神器と呼ばれる電気洗濯機、電気冷蔵庫、白黒テレビなどの電気製品が農村にも普及した。 また労動改革によって、日本の労働者は団体行動権、団体交渉権、争議権の労働三権が保証されて、使用者と労働者の関係が改善された。 財閥解体にしては、三井、三菱、住友、安田などの四台財閥が解体され、企業の自由な競争が促された。もし財閥解体がなければソニーやホンダなどの企業が参入する余地はなかったとされる。 1949年3月、インフレーション抑制のために経済安定九原則に
- レポート 経済学 戦後史 日本経済 歴史
- 550 販売中 2007/02/01
- 閲覧(2,529)
-
家計から見る日本経済
- 『家計から見る日本経済』 橘木俊詔著 岩波新書 ２００４年発行 第一章 行き先を見失った日本経済 ３．家計から日本経済の変質をみる意義 ≪要約≫ まず、家計とは生計を共にする最小の経済単位であり、共に経済活動を行うことから(細かい違いはあるが)ここでは家族と同義とされている。家計は一国経済の中で勤労による所得を得、その所得を消費または貯蓄にまわすというはたらきをしており、その重要性は次の２点から理解できる。第一に他の国々も含め、家計消費は国内総支出のうち50％をこえており、需要への貢献とみると政府消費や国内資本形成より圧倒的に大きい比率である。第二に、国民可処分所得使用において家計
- 家計から見る日本経済 家計 要約 第１章 ３節 用語 橘木俊詔
- 550 販売中 2008/06/21
- 閲覧(3,201)
-
戦後日本経済史
- 戦後日本経済史 本稿では、1990年頃までの戦後日本経済の大きな流れ、各時期における重要な政策・出来事をまとめていきたい。 1990年代までの日本経済においては、まず４つの時期に分けることができる。 (1) 1945～47年頃：終戦前後の混乱期で、戦後改革に並行しながら、金融緊急措置令・復興金融金庫の融資・傾斜生産方式が採られたが、効果はあげることができなかった。 (2) 1948～54年頃：アメリカの対日政策の変化に対応し、経済安定九原則のもとドッジ＝ライン・シャウプ税制が実施され、朝鮮戦争の特需を契機に復興する。 (3) 1955～73年頃：一時不景気になりながらも、高度成長を続ける。 (4) 1974～90年頃：石油ショックから低成長になるが、輸出の増加により、貿易摩擦が深刻化していく。
- 戦後改革 シャウプ税制 高度経済成長 石油ショック 池田勇人 消費税 公害 アメリカ
- 550 販売中 2008/01/08
- 閲覧(3,735)
-
日本経済史Ⅱ
- 私たちが普段何気なく使う鉄道が日本の経済や社会に与えた影響について詳しく調べていこうと思う。そして、鉄道が今後どのような影響を与えていくかも調べて生きたいと思う。 まず始に鉄道の歴史を調べてみたいと思う。日本で始めて鉄道建設案が出されたのが、明治２(1869)11.10東京～京都間の幹線及び東京～横浜間、京都～神戸間、琵琶湖畔～敦賀間の３支線の建設計画であった。その後、明治５(1872)10.14我が国初の鉄道開通。距離は29km新橋～横浜間であった。その後京都など関西にも鉄道の建設ラッシュが始まり、私たちがよく使う環状線である山手線が開通したのが、大正14(1925)11. 1神田～上野間であった。この2年前には関東大震災などがあり、東京は大きな損害を受けていた。しかし、震災を気に戸時代以来の東京の街を大幅に改良し、道路拡張や区画整理などを行いインフラが整備され、大変革を遂げた。またラジオ放送が始まるなど近代都市へと復興を遂げていった。昭和２(1927)12.30には日本で初めて上野～浅草間で地下鉄が開通し日本の経済の発展に大きく貢献している事が分かります。その例として明治時代ま
- 日本の発展を支えた鉄道
- 550 販売中 2008/01/25
- 閲覧(1,529)
-
財政赤字と日本経済
- 我が国の財政状況について、財務省のホームページで確認すると、今までの公共工事費と近年の社会保障関係費の増加と税収減で膨らんだ国債残高は547.1兆円で一般会計税収の10年分に相当している。 国・地方を合わせた長期債務残高は、平成19年度末で773 兆円、対GDP 比で148 ％になると見込まれ、主要先進国の中で最高の水準である。 平成19年度予算では、平成16年度に44.6％であった公債依存度が、３年連続で改善して30.7％となり、一般会計のプライマリーバランスは、平成15年度には約19兆6000億円の赤字であったものが、４年連続で改善して約４兆4000億円の赤字にとどまっているが、いざなぎ景気を超えて戦後最長の景気回復局面の中で、財政赤字が存続している事が異常であり、本来であれば財政黒字で借金を減らしているべきだろう。 さて、財政赤字の真実を考えてみた。 今年６月末の国の借金がＧＤＰの1.6倍の795兆円にまで膨れ上がったことから、「国家破産」といったセンセーショナルな報道が目立つようになっている。 しかしながら、政府の債務を個人家計と同じように考える事には問題があるようだ。 １）
- 日本経済論 レポート 財政赤字と日本経済
- 1,100 販売中 2008/02/25
- 閲覧(1,890)
-
データから日本経済の現状を読み解く
- 失業率、鉱工業生産指数等の公式経済統計から2009年6月の日本経済の状態を分析
- 経済
- 550 販売中 2010/01/14
- 閲覧(2,035)
-
日本経済史 分冊1
- 明治時代から第一次世界大戦までの日本はまさに、経済の見事な成長を遂げた期間であった。ヨーロッパ諸国のＧＮＰを上回り、開国して間もない、アジアの小国にしてこれだけの成長の背景には「産業化」が挙げられる。これは、単に「工業化」だけではなく、農業や産業化に携わる人々の労働力や量産、効率化を図るとともに、会社制度への発展等の様々な分野から形成された「産業化」と言うことができるであろう。その中でも、今回は徳川時代からの伝統的な産業から大規模な明治時代以降に繁栄した産業に重点を置き、論じていきたく思う。 産業化というと、まず第一に思い浮かべるのは蒸気機関であるが明治四二年の工場通覧からは無動力のものは72％であり、日本型水車をもつものは77%であった。つまり、蒸気機関や、ガス、電気等の近代的エネルギーを動源とする工場は25%にも満たなかった。以上より、これらは在来産業に属していたと考えられる。在来産業とは明治一〇年代後に使用された言葉であるが、中村隆英によると、「原則として、広義には農林産業性を含み、狭義には農林水産業を除いた、近世以来の伝統的な商品の生産価値ないし、サービスの提供にたずさわる
- 日本大学 通信 分冊1 日本経済史
- 2,200 販売中 2008/02/11
- 閲覧(2,124)
