資料:86件
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建物賃貸借契約書
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建物賃貸借契約書
賃貸人 ○○○○を甲、賃借人 ○○○○を乙とし、甲乙間において、次の通り契約を締結した。 第1条(賃貸借契約) 甲は、乙に対し、別紙目録記載の甲所有の建物(以下、「本件建物」という)を賃貸し、乙はこれを賃借した。 第2条(期間) 賃貸借の期間は、平成○○年○○月○○日から平成○○年○○月○○日までの ○○年間とする。 第3条(契約の更新) 甲及び乙は、協議のうえ、本契約を更新することができる。 2 本契約を更新する場合には、乙は、甲に対し、更新料として○○か月分の賃料に相当する○○○○円を支払う。 第4条(使用目的) 乙は、本件建物を○○以外の目的に利用する
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建物賃貸借契約書
建物賃貸借
建物
賃貸借契約書
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事務所賃貸借契約書
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事務所賃貸借契約書
賃貸人 ○○○○(以下、「甲」という。)と賃借人○○○○(以下、「乙」という。)は、甲の所有する別紙目録記載の建物(以下、「本件建物」という)の賃貸借に関し、次の通り契約する。 第1条 甲は、乙に対し、本件建物を次条以下の条件で賃貸し、乙はこれを賃借する。 第2条 乙は、本件建物を営業用事務所として使用し、その他の目的に使用しないものとする。 2 乙は、本件建物を現状のまま使用するものとし、事前に甲の書面による承諾を得た場合を除き、本件建物に造作の設置・模様替えその他の工作を加えてはならない。 3 乙が前項に基づき造作の設置・模様替えその他の工作を施した場合には、乙は、賃貸借終了の時点において、自己の費用をもって本件建物を原状に復しなければならない。 第3条 契約期間は、平成○○年○○月○○日から平成○○年○○月○○日までの○○年間とし、期間満了の○○か月前迄に甲乙いずれかの通知がない限り、○○年間自動延長するものとする。 第4条 賃料は月額○○万円とし、毎月○○日までにその翌月分を甲の指定する銀行口座に振り込み支払うものとする。 第5条 甲または乙は、物価、公租
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事務所賃貸借契約書
事務所
賃貸借契約書
事務所賃貸
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自動車賃貸借契約書
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自動車賃貸借契約書
貸主 〇〇〇〇(以下、「甲」という。)と、借主 〇〇〇〇(以下、「乙」という。)は、本日、以下の条件で自動車賃貸借契約を締結することで合意した。 第1条 甲は、乙に対し、別紙目録記載の自動車1台(以下「本件自動車」という)を賃貸し、乙はこれを借受ける。 第2条 本件賃貸借契約の期間は、平成〇〇年〇〇月〇〇日から平成〇〇年〇〇月〇〇日までとする。 2 前項の期間は、甲及び乙の合意によって更新できる。 第3条 乙は、甲に対し、月額金〇〇〇〇円の賃料を、翌月〇〇日までに、甲に送金して支払う。 第4条 本件自動車の運行によって第三者に損害を与えた場合、乙は、乙の法的責任
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自動車賃貸借契約書
自動車
賃貸借契約書
自動車賃貸
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マンション賃貸借契約書
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マンション賃貸借契約書
賃貸人 ○○○○(以下、「甲」という。)と貸借人 ○○○○(以下、「乙」という。)、乙の連帯保証人 ○○○○(以下、「丙」という。)は、本日、以下のとおり賃貸借契約を締結する。 第1条 甲は、別紙目録記載の○○○○マンション○○○号室(以下「本件マンション」という)を乙に賃貸し、乙は、これを賃借することを承諾する。 第2条 賃料は1か月金○○○○円とし、乙は毎月○○日までに翌月分の賃料を甲の指定する銀行口座に振り込んで支払う。 2 諸物価、公租公課その他の負担の変動により、又は、近隣の賃料と比較して前項の賃料が著しく不相当となったときは、甲・乙協議のうえ賃料の増減をすることが出来る。 3 乙は本件マンション内における電気、ガス、水道、電話などの使用料金及び給湯などの規定料金を甲が指定する方法により甲又は甲の指定人に支払うものとする。 第3条 本賃貸借契約の期間は、平成○○年○○月○○日から平成○○年○○月○○日までの○○年間とする。 2 本賃貸借契約期間満了のときは更新できるものとする。 3 甲又は乙が、本賃貸借契約を解約するときは、相手方に対して書面をもって
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マンション賃貸借契約書
マンション
賃貸借契約書
マンション賃貸借
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土地賃貸借契約書
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土地賃貸借契約書
貸主甲○○○○(以下「甲」という。)と借主乙○○○○(以下「乙」という。)とは、土地賃貸借契約を下記の条項により締結する。
(目的不動産)
甲は、後記表示の土地(以下「本件土地」という。)を乙に賃貸し、乙は、これを借受ける。
記
所 在
地 番
地 目
地 積 ○○○○平方メートル
(賃貸借期間)
賃貸借の期間は、平成○○年○○月○○日から平成○○年○○月○○日迄の満○年とする。
(賃貸借料)
第3条 賃料は1ヶ月○○○○円とし、乙は、毎月○日迄に翌月分を甲の指定する銀行口座に振込送金して支払うものとする。
②前項の貸料が経済事情の変動、公租公課の
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契約書
土地賃貸借
会社書式
不動産
文例
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マンション賃貸借契約書
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マンション賃貸借契約書
賃貸人○○○○と賃借人○○○○との間に、次の通りマンション賃貸契約を締結する。
(目的物件)
第1条 賃貸人はその所有にかかわる以下の表示の建物(以下「本件建物」という。)のうち、次に表示する部分(以下「賃貸借物件」という。)を賃借人に賃貸し、賃借人はこれを貸借する。
記
名 称
所在地
種類、構造
賃貸借物件の表示上記建物のうち ○階○○○号室
面 積 ○○○平方メートル
(使用目的)
第2条 賃借人は賃貸借物件を住居の目的で使用し、他の用途に使用してはならない。
② 賃借人は賃貸人に入居者をあらかじめ通知し、入居者が変更した場合も通知するものとする。
(賃料)
第3条 貸料は月額金○○円也とし、賃借人は毎月○日までに翌月分を賃貸人に持参し支払うか、 賃貸人指定の方法により支払う。
② 1カ月未満の貸料は日割計算する。
(貸料以外の諸費用)
第4条 賃借人は本件建物の共有部分及び共有施設の管理にあてるため管理費として月額○○ 円也を賃貸人に支
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契約書
建物賃貸借
会社書式
文例
全体公開 2009/04/14
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土地賃貸借契約書
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土地賃貸借契約書
賃貸人 ○○○○ (以下、「甲」という。)と賃借人 ○○○○ (以下、「乙」という。)との間において、次の通り契約する。 第1条(目的) 甲は、その所有する別紙目録記載の土地(以下「本件土地」という)を〇〇〇〇として利用させる目的で乙に賃貸し、乙はこれを賃借する。 第2条(賃料) 賃料は月額金〇〇〇〇円とし、乙は毎月〇〇日限り翌月分を甲に送金して支払うものとする。 第3条(期間) 賃貸借期間は、平成〇〇年〇〇月〇〇日から〇〇年間とする。ただし、賃貸借期間の延長の必要が生じた場合には甲乙協議のうえ延長することができる。 第4条(禁止事項) 乙は次に掲げる
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契約書
法的文書
全体公開 2008/10/22
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機械賃貸借契約書
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(収入印紙) 機械賃貸借契約書
○○○○株式会社(以下甲という)と○○○○有限会社(以下乙という)とは、別紙目録記載の機械(以下単に機械という)の賃貸借につき、つぎのとおり契約する。
第1条 甲は、その所有にかかる機械を乙に賃貸し、乙は、これを賃借する。
第2条 賃貸借の期間は,平成○○年○○月○○日から,平成○○年○○月○○日までとする。 ただし、期間満了1カ月前までに、当事者双方から、何らの申出のないときは、半年間、本契約を自動延長するものとし、その後も同様とする。
第3条 乙は,賃借機械を自己の○○現場において使用するものとする。
第4条 賃料は毎月○○万円の割合とし、毎月
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契約書
賃貸借
会社書式
全体公開 2008/11/12
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建物賃貸借契約書
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建物賃貸借契約書
賃貸人○○○○株式会社(以下「甲」という)と賃借人○○○○株式会社(以下「乙」という)は、甲が所有する建物の賃貸借について、次のとおり契約を締結する。
第1条(契約の目的)
甲は、乙に対し、下記の建物(以下「本件建物」という)を次条以下の条件で賃貸し、乙はこれを賃借する。
記
所 在
構 造
床面積
第2条(賃貸借期間)
1 賃貸借の期間は、平成○年○月○日から平成○年○月○日までの○年間とする。
2 甲及び乙は、協議の上、本契約を更新することができる。
第3条(使用目的)
乙は、本件建物を○○○として使用し、その他の目的には使用してはならない。
第4条(賃料)
1 賃料は1ヶ月金○○○○円とし、乙は甲に対し、毎月末日までに、その翌月分を甲の指定する銀行口座に振込んで支払うものとする。但し、1ヶ月に満たない期間の賃料は、1ヶ月を30日として日割計算した額とする。
2 前項の規定にかかわらず、賃料が経済事情の変動、公租公課の増額、近隣の家賃との比較等により不相当となったときは、甲は、契約期間中であっても、賃料の
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契約書
賃貸借
不動産
全体公開 2008/11/18
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建物賃貸借契約書
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建物賃貸借契約書
賃貸人 ○○○○ を甲、賃借人 ○○○○ を乙とし、甲乙間において、次の通り契約を締結した。 第1条(賃貸借契約) 甲は、乙に対し、別紙目録記載の甲所有の建物(以下、「本件建物」という)を賃貸し、乙はこれを賃借した。 第2条(期間) 賃貸借の期間は、平成○○年○○月○○日から平成○○年○○月○○日までの ○○年間とする。 第3条(契約の更新) 甲及び乙は、協議のうえ、本契約を更新することができる。 2 本契約を更新する場合には、乙は、甲に対し、更新料として○○か月分の賃料に相当する○○○○円を支払う。 第4条(使用目的) 乙は、本件建物を○○以外の目的に利用
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契約書
法的書類
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事務所賃貸借契約書
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事務所賃貸借契約書
賃貸人 ○○○○ (以下、「甲」という。)と賃借人 ○○○○ (以下、「乙」という。)は、甲の所有する別紙目録記載の建物(以下、「本件建物」という)の賃貸借に関し、次の通り契約する。 第1条 甲は、乙に対し、本件建物を次条以下の条件で賃貸し、乙はこれを賃借する。 第2条 乙は、本件建物を営業用事務所として使用し、その他の目的に使用しないものとする。 2 乙は、本件建物を現状のまま使用するものとし、事前に甲の書面による承諾を得た場合を除き、本件建物に造作の設置・模様替えその他の工作を加えてはならない。 3 乙が前項に基づき造作の設置・模様替えその他の工作を施した場合には、乙
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契約書
法的書類
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店舗賃貸借契約書
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店舗賃貸借契約書
賃貸人 ○○○○ (以下、「甲」という。)、賃借人 ○○○○ (以下、「乙」という。)、乙の連帯保証人 ○○○(以下、「丙」という。)は、本日、以下のとおり賃貸借契約を締結する。 第1条 甲は、別紙目録記載の建物(以下「本件店舗」という)を乙に賃貸し、乙は、これを賃借することを承諾する。 第2条 賃料は1か月金○○○○円とし、乙は毎月○○日までに翌月分の賃料を甲の指定する銀行口座に振り込み支払う。 2 諸物価、公租公課その他の負担の変動により、又は、近隣の賃料と比較して前項の賃料が著しく不相当となったときは、甲・乙協議のうえ賃料の増減をすることが出来る。 第3条 本賃貸借契約の期間は、平成○○年○○月○○日から平成○○年○○月○○日までの○○年間とする。 2 本賃貸借契約期間満了のときは更新できるものとする。 3 甲又は乙が、本賃貸借契約を解約するときは、相手方に対して書面をもって解約の申し入れをしなければならない。この場合、甲が解約の申入れをする場合には○○か月前にしなければならず、乙が解約の申入れをする場合には○○か月前にしなければならない。 4 本賃貸借契約は
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契約書
法的書類
全体公開 2008/10/21
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新しくなった
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