連関資料 :: 社会
資料:4,242件
-
（教科）社会（２分冊）
- 今日子どもたちを取り巻く環境や社会状況が変化し、多様化する中で、地域社会とのつながりも希薄化してきている現状がある。これからは、学校や地域の特色を生かした教育活動を主体的に進めていくことが期待されている。そのため、地域素材を教材として扱う学習は、その実現にとって欠かせない重要な柱であるといえる。このような意味からも、地域の豊かな学習素材を今まで以上に有効に活用していく必要がある。 そこで、地域素材の教材化がもつ意義について述べていく。 地域は児童が生活している場所である。したがって、地域素材を取り上げることで、児童は日々の生活とのかかわりを感じながら学習することができる。また、取り扱う地域素材に関しての様々な情報が得やすく、活用の仕方をいろいろと工夫できるため、主体的な学習が展開できる。 地域素材は児童にとって身近で親しみやすい素材なため、一般的な教材と比べ意欲的な学習につながりやすい。 身近な素材であるため、繰り返し活用することができ、取り扱う素材に対する自分の思いや考えをより深めたり、修正しながら主体的に課題を解決し、基礎・基本を身に付けることができる。 今まで何気なく見過ごし
- 環境 日本 社会 地域 学校 児童 学習 自然 指導 地域社会
550 販売中 2008/03/18- 閲覧(1,958)
-
情報化社会の陥穽
- 情報化社会の陥穽 １．「情報」と「コンピュータ」に対する崇拝 先年、「カルト教団」という言葉が話題になった。荒唐無稽な教義を掲げた新興 宗教が、殺人を含む多くの反社会的な行動に走り、大きな社会問題になったからで あった。カルト（cult）という言葉を英和辞書で引いてみると、「特にある集団の 人たちが表明する、ある人・理想・事物への礼讃、傾倒、崇拝；（一時的）熱中、 熱狂、……熱、流行」などと説明されている（小学館『ランダムハウス英和大辞典』）。 Ｔ．ローザックという文明批評家は、このカルトという言葉を用いて、コンピュ ータや情報化社会の問題点を論じた。The Cult of Information: The Folklore of Computers and the True Art of Thinking, Pantheon Books, 1986という書物がそ れである。直訳すれば「情報崇拝：コンピュータ神話と思考の本質」とでもなろう か。筆者はこの書物の邦訳作業（『コンピュータの神話学』朝日新聞社）を通じて、 コンピュータとは一体どういう存在なのか、また情報化社会はどのような可能性を 持つと同時に限界ないしは危険性を有するのかなどについて考えるようになった。 ローザックはこの書物の中で、英語圏にあってはinformationという語は、本来 ごくありふれた語の一つにすぎなかったのに、コンピュータの発達と普及に伴って、 次第に特別の重みをもつようになったと論じている。日本語の「情報」についても 同様のことが言えるだろう。そして、「情報をもっているものと、もっていないも の」、あるいは「情報にアクセスし自由に操作できるものと、そうすることができ ないもの」といった言い方が頻繁になされ、「情報化社会に取り残されないために」 といったタイトルのビジネス本が店頭に横積みにされ、雑誌の特集記事になる。そ んなことが、ここ10年来、いや20年来繰り返されてきた。その結果、近年、多くの大学 でも「情報科目」が開設されるようになってきた。 このようにビジネスの世界も大学を含む教育の世界も、そして社会全体が一斉に 「情報化」に、そして「コンピュータ」になだれをうっている。ローザックは、こ のような動きを一種の「カルト」だと見て批判している－－多くの人々は、情報化 社会についての的確な展望を欠いたまま、そしてコンピュータの能力についての適 切な理解を欠いたまま、世の中の流れに取り残されまいと、やみくもに「情報」に 「コンピュータ」に向けて走り出しているのではないか。もしそうなら、現在の状 況は、情報崇拝あるいはコンピュータ崇拝と呼ぶべきではないか、というわけであ る。しかも、情報・コンピュータ崇拝の蔓延には、当然のことながら、コンピュー タ関連業界やコンピュータの専門家による誇大・過剰宣伝が大いに貢献している。 したがって、われわれは、コンピュータにまつわるおびただしい言説のうちに、ま ともなものと脅迫まがいの誇大宣伝とを区別せねばならない。 ローザックが以上のような批判を行ったのは10年以上も前のことであるが、情報やコ ンピュータに関して、カルト的な言説や雰囲気はなくなっただろうか？ むしろ、 ここ数年、「マルチ・メディア」「インターネット」「Eメール」「ネットワーク 社会」などといった目新しい概念なり用語が登場して、これまで以上にカルト的状 況が進行しているといえよう。 ２．コンピュータ・リテラシーについて コンピュータ・リテラシーとは、言う
全体公開 2007/12/24- 閲覧(2,728)
-
社会生活と法の関係
- 国民が安全で快適な社会生活を営むために存在するのが法律であり、それぞれの国がそれぞれ固有の法を有している。日本は日本国憲法を有し、国民の生活を守っている。この法律を軸に、我々個人の社会生活のみならず、企業活動や地方自治体、行政が支えられていることになる。 しかし、我々は日常生活を営む上で、法を意識することは少ない。改めて我々の一生と法の関係を考えてみると、日本では、出生とともに基本的人権が認められ（憲法13条）、すでに生まれた瞬間から法と関係している。1歳未満を乳児、1歳から小学校就学までを幼児（母子保健法6条）、小学校就学から18歳未満を少年に区別（児童法福祉法4条）し、6歳以上は義務教育を受ける権利が発生（学校教育法22条）する。女性は16歳、男性は18歳で結婚が認められ（民法731条）、20歳になると、少年法の適応はなくなり、国民年金に加入する義務が発生（国民年金法7条）する。40歳になると介護保険の加入対象者になり（介護保険法9条）、60歳で定年退職（高齢者雇用安定法4条）になる。65歳になると、国民年金の老齢基礎年金が支給（国民年金法26条）される。そして、人が死亡すると配偶
- 法学 日本国憲法 国際法 社会生活
- 550 販売中 2008/01/04
- 閲覧(4,325)
-
社会保障論１
- 介護保険制度改正のポイントとして、まず一つは介護予防重視型への移行である、これによりこれまでの要支援と要介護１の中で比較的軽い状態の人に対して新予防給付のサービスを提供することとなった、このことは急速に増えつつある要介護者数とそれに伴い増えている給付金を如何に抑えていくかということが根底にあると思われる、すなわち現在自立状態にいる高齢者を出来るだけ今の状態に留めておく、また改善することにより保険料の抑制を図るということである、またこれに伴い地域支援事業も創設された、これは特定高齢者施策と一般高齢者施策からなっており、現在要支援状態ではないが虚弱化の恐れがある高齢者群を特定高齢者群と位置づけケア
- レポート 介護保険制度改正 地域包括支援センター 介護予防
- 550 販売中 2008/01/18
- 閲覧(1,587)
-
社会保障論レポート
- 社会保障の存在理由 第二次世界大戦後、経済復興と国民生活の安定を課題として社会保障が取り上げられた。社会保障の基本理念は日本国憲法第25条「すべての国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する」に集約されてる。社会保障には３つの給付と３つの仕組みがある。給付は、福祉サービス、医療サービス、金銭の３つに大きく分けられる。給付の仕組みは2つ。１つは政府が、貧しい人達を救うためにサービスやお金を支給する仕組み。財源は税金から。公的扶助といい、生活保護が当たる。2つめは、労働者が自分たちでお金を出し合い、病気や老齢になっときサービスやお金をもらう仕組み。社会保険という。医療保険や年金
- 社会福祉主事
- 550 販売中 2009/05/11
- 閲覧(3,950)
