連関資料 :: 経営分析論-経営分析について-
資料:5件
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経営分析論
- 1.資生堂・ライオン・日本油脂の経営分析 資生堂・日本油脂：連結財務諸表2003年3月期～2007年3月期 ライオン：連結財務諸表2002年12月期～2006年12月期 資生堂：2005年度からの3カ年計画で成長性の拡大と収益性の向上を目指す。成長性の拡大のためには、マーケティング改革の断行と併せて、中国を最重点市場と捉えた展開をより一層推し進める。また収益性の向上のためには、徹底した構造改革に取り組む。2005年度に業績を落としたものの、その後ヒット商品により以前の水準に回復傾向がある。 ライオン：企業価値の向上に向けた経営を目指し、 新中期経営計画「ＶＩＰII０９計画」 をスタートさせ、｢成長基盤の再構築｣、｢収益構造の改革｣、｢組織能力の向上｣の三つの改革を実行し、2009年度連結業績目標｢ROE10％｣の達成を目指す。現在はROAも2%ほどにとどまり、売上高営業利益率も年々下降傾向にある。 日本油脂：2007年度は、2007中期経営計画最終年度であり、計画値達成とその後の持続的な成長を確固たるものとすべく、グループをあげてその基盤構築に取組む。また、持続的成長の布石として、重点分野における設備投資を引き続き積極的に行う。粗利益率は２社に比べ低いものの、安定した成長をしていると言ってよいだろう。 化粧品産業の財務的特徴は、商品に対する付加価値の高さから生まれる粗利益の大きさにある。これはこのまま、粗利益率の高さに表れている。 2.KDDI・ソフトバンク・NTTドコモの経営分析 KDDI・ソフトバンク：連結財務諸表2002年3月期～2006年３月期 NTTドコモ：連結財務諸表2003年3月期～2007年3月期 KDDI：持続的な成長に向けて、独自の強みをマーケットで具現化していくには、移動、固定双方で更に事業基盤の強化を図る必要があるという認識のもと、様々な事業への取り組み強化を目指す。2004年度決算を皮切りに、増収増益の傾向にありその収益性の高さが財務諸表に如実に表れている。 ソフトバンク：通信インフラの提供にとどまらず、集客力のあるポータルとその上で展開する多岐にわたるサービス・コンテンツを提供する独自のビジネスモデルを展開しているが、さらにそれを一歩進め、「3次元での同時拡大」による持続的な成長を目指す。財務諸表では赤字経営が続く状態であったが、徐々に改善され2005年度には黒字に転換した。 NTTドコモ：「お客様重視」の視点に立ち、「コアビジネスの基盤強化による競争力の向上」、「更なる収入の拡大と創出」、「コスト削減への取り組み」の3点を軸に事業運営にあたる。KDDI及びソフトバンクの追い上げを受け、減収減益傾向にある。収益力に衰えが見え始め、年々売上高営業利益率を下げている。 2004年度のKDDIの増収増益を皮切りに、KDDI及びソフトバンクはその差はあるものの、ROA、売上高営業利益率、総資産回転率を順調に伸ばす。この２社の追い上げを受けてNTTドコモは減収減益を記録し、営業利益・純利益双方においてマイナスの影響を受けている。 ＜資生堂・ライオン・日本油脂の財務諸表比較から見る化粧品産業の財務的特性＞ 資生堂(連結) 2003 2004 2005 2006 2007 ROA(%) 3.7 4.3 (1.3) 2.1 3.6 売上高営業利益率(%) 7.6 6.0 4.1 5.8 7.2 総資産回転率(倍) 0.9 1.0 0.9 1.0 0.9 ライオン（連結） 2002 2003 2004 2005 2006 R
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（2021年度）慶應通信 経営分析論 レポート
- （2021年度）合格をいただいた慶應義塾大学経済学部通信教育課程の経営分析論のレポートです。CCCの事例と、新規上場企業の収益性と成長可能性について論じています。一部回答箇所のみ掲載しておりますので、ご了承ください。ただ、内容としては問題なく、初回合格となりました。 ※レポート作成の参考資料としてご使用ください。 ※本レポートの使用が剽窃等の不正行為に該当しないよう取扱いには十分ご注意ください。
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