インターネット広告の出稿量と、広告認知率および商品購入意向率の関係性を実証

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    平成 18年 8月
    株式会社博報堂DYメディアパートナーズ
    デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社
    株式会社博報堂DYメディアパートナーズ(本社:東京都港区、社長:佐藤孝 以下博報堂DYメディアパートナ
    ーズ)とデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社(本社:東京都渋谷区、社長:矢嶋弘毅、以下 DAC)
    は、インターネット広告の広告効果を検証する為の調査を実施し、広告認知率および商品購入意向率の相関関
    係を明らかにいたしました。
    今回の検証では、インターネット広告の出稿量(フリークエンシー*1)と広告認知率および商品購入意向率の
    相関関係がつかめ、例えば、『ある条件下において広告認知率50%を獲得したい場合は、平均フリークエンシー
    10.5回以上が最適になる』など、インターネット広告の効果を最適化するプランニング手法の定量化を実現しま
    した。また併せて、インターネット広告は広告認知に加えて、購入意向も醸成することが可能なメディアであること
    を実証しました。例えば広告認知率50%を実現した場合、購入意向率15.3%以上の獲得が期待できることが
    確認できました。
    インターネットは、利用人口が 7,362 万人(総人口に対する利用率 85.4%)(*2)となるなど一般ユーザーへ広く
    普及し、テレビや新聞などの既存マスメディアと同様、主力メディアの1つとしての位置付けが定着してきました。
    また、今では Flash®(フラッシュ)(*3)に代表されるインターネット上での動画再生技術の普及、向上により、豊か
    な動画表現が可能となってきました。こうしてインターネット広告の表現が多様になり、かつリーチが獲得できる媒
    体に成長した結果、広告主、広告会社にとって、他のマスメディアと同等にプランニングを行う必要性が増しつつ
    あり、精度の高い調査データの整備が非常に重要となってきました。
    こうした中、博報堂DYメディアパートナーズとDAC における共同プロジェクトでは、ヤフー株式会社および株式
    会社博報堂研究開発局の協力のもと、Yahoo! JAPAN リサーチモニターを対象に、広告効果調査を実施し、2005
    年 1 月に発表したインターネット広告の認知効果を最大最適化させるため広告出稿方法「パワー・インプレッショ
    ン」の検証を推進しております。
    今後も博報堂 DYメディアパートナーズとDACは、「パワー・インプレッション」の検証を継続的に実施するととも
    に、インターネット広告の認知効果、及び商品購入意向を最適化する広告商品の提案を広告主へ行うため、マス
    メディアと同様にプランニング手法の開発・サービス化、新たな広告商品開発に向けて本プロジェクトを推進して
    いきます。
    (*1) フリークエンシー ・・・ ユーザーの広告への接触頻度
    (*2) 出典: インターネット白書2006 (株式会社インプレスR&D 刊)
    (*3) Flash® ・・・ ADOBE SYSTEMS, INC.の製品であり、登録商標です。
    インターネット広告の出稿量と、広告認知率および商品購入意向率の関係性を実証
    インターネット広告の出稿価値評価に新たなる指標!
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    ■ 調査概要
    調査対象広告 : Yahoo!Japan ブランドパネル、ビルボード などの広告スペース
    調査対象者 : Yahoo! JAPANリサーチモニター
    有効回収数 : 17,208 サンプル (計 16 案件)
    実施期間 : 2005 年 4 月 ~ 2005 年 11 月
    調査方法 : インターネット調査
    調査企画 : 博報堂DYメディアパートナーズ、DAC
    実施協力 : Yahoo! JAPAN、博報堂(研究開発局)
    ■ 調査結果の概要
    1.平均フリークエンシーと広告認知の相関関係を確認
    図 1) 平均フリークエンシーと広告認知率の相関関係
    0.0 10.0 20.0
    広告認知率
    平均フリークエンシー(回)
    50%
    *Top2 認知率(「確かに見た」+「見たような気がする」)の累乗近似曲線のグラフ
    (例) 広告認知率:50%を獲得するため
    には、平均フリークエンシー:10.5 回のプ
    ランニングが最適である。
    3
    2.広告認知率と購入意向率の相関関係を確認
    図 2) 広告認知率と購入意向率の相関関係
    0.0% 50.0%
    購入意向率
    広告認知率
    15.3%
    【補足】
    グラフはあくまで、特定の条件下における実証に基づく結果、ならびにそこから導き出された理論値であることを補足とさせ
    て頂きます。
    この件に関するお問い合わせは
    デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社
    i-TV室 田中、永松
    TEL: 03-5449-6290
    株式会社博報堂DYメディアパートナーズ
    経営管理室 広報グループ 加藤
    TEL: 03-6218-9175
    (例)広告認知率:50%を実現すれば、購
    入意向率:15.3%を獲得可能である。

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