ソニーとJVCのVTR競争事例に関して

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    レポートソニーJVCJVCのVTR

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    ソニーとJVCのVTR競争事例に関して
    ソニーは、ベータマックス方式のVTRを75年に開発した。しかし、翌76年、日本ビクターがフォーマットの違う VHS 方式の VTR を発売し、規格並立のまま市場が立ち上がった。77年当時、 VHSとベータマックスは、ほとんど互角の競争を繰り広げていた。しかし VHS が基本設計を二時間録画としたことや、両陣営の販売力の違いにより、しだいにベータマックスは劣勢を余儀なくされていった。それに輪をかけるように、81年にベータマックス陣営の東芝と三洋電機が、海外を皮切りに VHSを販売することを表明したのである。さらに83年には、レンタルビデオが正式に解禁され、ビデオ店で徐々に VHSの扱いが多くなってきた。そして86年にはベータマックスはついにシェア10%を割る状態となってしまう。一方、日本ビクターは高業績となり、その有力な特許や商標権の大半は VTR関連のものであり、これらの収入が伸びるのも、他社が VHS方式の VTRを積極的に生産・販売してきたからである。
    クローズド戦略とオープン戦略
    技術開発・規格化における企業の行動は大きく2つに大別される。1つは、自社単独で、なるべく早期に自社製品のマーケット・シェアを大きくしようという戦略であり、もう1つは、自社製品のフォーマットを公開して、他社に同じ製品の供給を呼びかけ、自社製品と他社製品とのマーケット・シェアの合計を大きくしようとする戦略である。
    前者をクローズド戦略と呼び、後者をオープン戦略と呼ぶ。
    ソニーのようにクローズド戦略に基づく企業行動は、これまでの競争戦略論で論じられてきた企業行動と大差はないのである。ただ、このクローズド戦略によって、自社単独でクリティカル・マスを超えることができれば良いが、そうならない場合もあるのである。ある企業が新製品を開発し、独占状態を維持しながら、自社単独でクリティカル・マスを超える量を提供すると、消費者に宣言することはできる。

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    ソニーとJVCのVTR競争事例に関して
    ソニーとJVCのVTR競争事例に関して
    ソニーは、ベータマックス方式のVTRを75年に開発した。しかし、翌76年、日本ビクターがフォーマットの違う VHS 方式の VTR を発売し、規格並立のまま市場が立ち上がった。77年当時、 VHSとベータマックスは、ほとんど互角の競争を繰り広げていた。しかし VHS が基本設計を二時間録画としたことや、両陣営の販売力の違いにより、しだいにベータマックスは劣勢を余儀なくされていった。それに輪をかけるように、81年にベータマックス陣営の東芝と三洋電機が、海外を皮切りに VHSを販売することを表明したのである。さらに83年には、レンタルビデオが正式に解禁され、ビデオ店で徐々に VHSの扱いが多くなってきた。そして86年にはベータマックスはついにシェア10%を割る状態となってしまう。一方、日本ビクターは高業績となり、その有力な特許や商標権の大半は VTR関連のものであり、これらの収入が伸びるのも、他社が VHS方式の VTRを積極的に生産・販売してきたからである。
    クローズド戦略とオープン戦略
    技術開発・規格化に..

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