インターネットの普及に伴う私たちへの影響

会員540円 | 非会員648円
ダウンロード カートに入れる
ページ数5
閲覧数3,168
ダウンロード数2
履歴確認

    ファイル内検索

    タグ

    資料紹介

    はじめに
    内閣府調査によるとパソコン普及率は1990年代前半までは10%台と一部専門家やマニアに限られた普及であったのに対して、90年代後半からはどんどん普及率が上昇し、2001年には半数を越え、国民に広く普及したことが解る。2004年には65.7%と前年の63.3%から2.4%ポイントの増と上昇幅が縮小し、こうしたものの普及率が一般的にたどるいわゆるロジスティックカーブの後半局面に入っていることがうかがえる。そして2005年にはついに対前年マイナスの64.6%となったが、2006年以降、再度、普及率は上昇し2008年には73.1%と過去最高となった。一方、総務省調査では2006年末にパソコン普及率はかなり低下したのち2007年末に85.0へと再度上昇している。 インターネット普及率については、総務省の調査が96年から行われているが、2002年からは総務省統計局の家計調査の付帯調査でも私的利用に限って四半期別に調査されるようになった。 96年からのインターネット世帯普及率を見ると2000年頃から急速に普及が広がったことがうかがえ、これが、上記のパソコン普及率上昇にも影響を与えていることが解る。2003年には88.1%と9割近くに達している(携帯電話のiモードなども含んでいるので同じ総務省のパソコン普及率と比べても高い値となっている)。その後、パソコンと同様ロジスティックカーブの後半局面に入り、2004年にはついに対前年マイナスの86.8%となったが、07年には再度91.3%へ上昇した。
    この数字からみても、今や私たちの生活に、インターネットはなくてはならないものであることがわかる。
    インターネットの普及により生み出される新しい世界は、私たちの社会にどのような影響を及ぼすのだろうか。
    テレビ・映画
    友人や家族、同級生などとの人間関係
    情報収集、商品購入方法
    以上の3点について考察・予測する。
    (1)テレビ・映画
    かつて映像コンテンツといえば映画のことだった。しかしテレビ放送の登場とともに、映像コンテンツ市場の主流は、映画からテレビ番組に世代交代。いまやテレビ放送の収入は、映画の興行収入の17倍となっている。ブロードバンドの普及で、今後テレビ放送からインターネット映像配信への世代交代が明確になってくるのではないだろうか。
    インターネットコム株式会社とJR 東海エクスプレスリサーチが行った「動画サイト」に関する調査によると、全体の7割近くが、動画共有サイトを見たことがあることがわかった。 しかし、これらの動画共有サイトに動画をアップするユーザーは、まだわずかのようだ。 調査対象は、全国20代から60代の男女330人。 男女比は男性77.9%、女性22.1%、 年齢別では、20代11.8%、30代37.9%、40代30.0%、50代14.2%、60代6.1%。 地域別では、 北海道0.6%、東北1.8%、関東26.7%、甲信越0.3%、東海43.3%、北陸1.8%、 近畿19.1%、中国3.0%、四国0.6%、九州沖縄2.7%。 インターネットの動画共有サイトを見たことがある、というユーザーは全体の69.4%(229人)で、この229人が閲覧したことのある動画共有サイトのトップは「YouTube」221人で、ダントツだ。ついで「ニコニコ動画」74人、「Google Video」11人の順だった。
    以上のことから、インターネットによる動画配信はほぼ私たちの生活に定着していることが伺える。
    私たちは、テレビを付けなくても、また、映画館に足を運ばなくてもテレビ

    資料の原本内容( この資料を購入すると、テキストデータがみえます。 )

    はじめに
    内閣府調査によるとパソコン普及率は1990年代前半までは10%台と一部専門家やマニアに限られた普及であったのに対して、90年代後半からはどんどん普及率が上昇し、2001年には半数を越え、国民に広く普及したことが解る。2004年には65.7%と前年の63.3%から2.4%ポイントの増と上昇幅が縮小し、こうしたものの普及率が一般的にたどるいわゆるロジスティックカーブの後半局面に入っていることがうかがえる。そして2005年にはついに対前年マイナスの64.6%となったが、2006年以降、再度、普及率は上昇し2008年には73.1%と過去最高となった。一方、総務省調査では2006年末にパソコン普及率はかなり低下したのち2007年末に85.0へと再度上昇している。 インターネット普及率については、総務省の調査が96年から行われているが、2002年からは総務省統計局の家計調査の付帯調査でも私的利用に限って四半期別に調査されるようになった。 96年からのインターネット世帯普及率を見ると2000年頃から急速に普及が広がったことがうかがえ、これが、上記のパソコン普及率上昇にも影響を与えていること..

    コメント0件

    コメント追加

    コメントを書込むには会員登録するか、すでに会員の方はログインしてください。