競技スポーツ分野における日本の政策状況

会員540円 | 非会員648円
ダウンロード カートに入れる
ページ数6
閲覧数155
ダウンロード数0
履歴確認

    ファイル内検索

    タグ

    社会問題スポーツ政策

    代表キーワード

    社会

    資料紹介

    資料の原本内容( この資料を購入すると、テキストデータがみえます。 )

    テーマ:競技スポーツ分野における日本の政策状況1.はじめに
    2012(平成24)年、ロンドン五輪で日本選手が躍動した。メダル総数は38個で、2004(平成16)年のアテネ大会を超えて歴代1位。注目すべき点は過去最多となる13競技でのメダル獲得。これは五輪で採用された26競技のうちの半数にあたり、マイナー競技の躍進が伺える。この背景にあるものとは。
    また、一方で財政難を訴える競技団体もあり、結果を出せていないのが現状。9位に終わったホッケー女子は、専用スタジアムがある岐阜県に練習拠点を置くが、宿泊施設がないという状況である(朝日新聞社 (2012/08/13) 「強化拠点 メダル量産」朝刊・02面)。どのような予算配分なのだろうか。
    文部科学省では、2010(平成22)年8月、今後おおむね10年間を見据え、スポーツ立国の実現に向けて必要となる施策の全体像を示す「スポーツ立国戦略」を策定している。
    新たなスポーツ文化の確立―すべての人々にスポーツを!スポーツの楽しみ・感動を分かち、支え合う社会へ―を目指す姿とし、基本的には、人(する人、観る人、支える(育てる)人)の重視、連携・協働の促進を..

    コメント0件

    コメント追加

    コメントを書込むには会員登録するか、すでに会員の方はログインしてください。