最新】(0736)日本経済論【分冊02】 日本大学通信教育部 A判定合格リポート

閲覧数1,654
ダウンロード数16
履歴確認

    • ページ数 : 11ページ
    • 会員550円 | 非会員660円

    資料紹介

    ■課題
    デフレの要因・影響と政府・日銀がこれまでに実施してきた対応策について述べなさい。

    ■講評要約
    全体にまとまりがある点が評価できる。流動性の罠について掘り下げるとなお良い。

    資料の原本内容 ( この資料を購入すると、テキストデータがみえます。 )

    デフレの要因・影響と、政府と日銀がこれまで実施してきた対応策について述べる。
    また、本レポートで記述する範囲として、バブル崩壊後から、第二次安倍内閣発足前までに範囲を限定して述べる。これは、同政権と日銀が行う種々の対策が、我が国の経済にいかなる効果をもたらすのかを検証するには、少なくとも、あと数年は経過し、信頼度の高いデータが揃うまでは、その評価を軽々に下すべきではないという考えからである。
    日本経済は90年代初頭にバブルが崩壊した後、97・98年の金融危機を経て99年にデフレーション(デフレ)に陥った。では、このデフレとは、いかなる現象を指し示し、どの様な害があるのか。英国の経済学者ピグーは、技術進歩により、財・サービスの価格(消費者物価)が下落する場合には、そうしたデフレを阻止する必要は無いとした。いわゆるこれは「良いデフレ」とでも言うべきものである。
    歴史上、デフレの害悪を最も強く唱えたのは、米国の経済学者フィッシャーであろう。
    彼は、資本主義経済は不況・好況の過熱があっても、通常は自動的に均衡を回復すると説いた。
    ただし、次の2つの条件が重なると資本主義経済の自立作用は失われる...

    コメント0件

    コメント追加

    コメントを書込むには会員登録するか、すでに会員の方はログインしてください。